日経平均は反発。
国内が連休中だった16、19日の米株式市場でダウ平均は計52.86ドル高。
世界銀行や運送大手フェデックスが世界的な景気後退リスクを警告したことで警戒感が高まった一方、ミシガン大学消費者信頼感指数の9月期待インフレ率の低下が下支え。
前日は米長期金利の2011年来の高値更新で売りが先行したが、中国成都市での都市封鎖解除方針などが好感され上昇に転じた。
ナスダック総合指数は同期間-0.15%
だった。
先週末にかけて大幅に下落していた日経平均は連休明け買い戻しが先行し、221.03円高からスタートすると、寄り付き直後に27907.45円(339.8円高)まで上昇。
しかし、買いが続かず急失速すると前場中ごろには60.21円高まで上げ幅を縮小。
その後は下げ渋ったものの、米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に様子見ムードが強く、
安値圏でのもみ合いが続いた。
大引けの日経平均は前日比120.77円高の27688.42円となった。
東証プライム市場の売買高は10億3441万株、売買代金は2兆5567億円だった。
セクターではゴム製品、食料品、鉄鋼が上昇率上位となった一方、海運、不動産、精密機器が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の70%、対して値下がり銘柄は26%だった。
個別では、任天堂 (TYO:7974)、ソフトバンクG (TYO:9984)、キーエンス (TYO:6861)など主力の値がさハイテク・グロース株が高い。
ルネサス (TYO:6723)、スクリン (TYO:7735)など半導体関連の上昇も目立った。
デンソー (TYO:6902)、マツダ (TYO:7261)の自動車関連のほか、三井物産 (TYO:8031)、日本製鉄 (TYO:5401)、三菱重工 (TYO:7011)など市況関連株が堅調。
NTT (TYO:9432)、KDDI (TYO:9433)の通信大手は配当権利取りの買いで上昇。
業績・配当予想を増額した南都銀行 (TYO:8367)
が急伸。
オルガノ (TYO:6368)は外資証券による買い推奨を受けて大幅高。
扶桑化学工業 (TYO:4368)は業績予想の上方修正で一時急伸。
東証スタンダード市場では業績上方修正が好感されたミタチ産業 (TYO:3321)、ディアイシステム (TYO:4421)が急伸した。
一方、中国コンテナ船運賃指数(CCFI)の下落を受けて郵船 (TYO:9101)、川崎汽船 (TYO:9107)が大幅安。
メルカリ (TYO:4385)、エムスリー (TYO:2413)などグロース株の一角が下落。
エイチ・アイ・エス (TYO:9603)、オープンドア (TYO:3926)、エアトリ (TYO:6191)などインバウンド関連は利食い売りに押された。
クロスキャット (TYO:2307)は業績上方修正が出尽くし感に繋がり急落。
コーセル (TYO:6905)、サツドラHD (TYO:3544)は第1四半期決算が嫌気された。
韓国子会社の上場に関する詳細が発表されたダブル・スコープ (TYO:6619)は先週末の一部報道に沿った内容ではあったが、改めて売りが膨らみ、ストップ安売り気配のまま場中値付かずとなった。
国内が連休中だった16、19日の米株式市場でダウ平均は計52.86ドル高。
世界銀行や運送大手フェデックスが世界的な景気後退リスクを警告したことで警戒感が高まった一方、ミシガン大学消費者信頼感指数の9月期待インフレ率の低下が下支え。
前日は米長期金利の2011年来の高値更新で売りが先行したが、中国成都市での都市封鎖解除方針などが好感され上昇に転じた。
ナスダック総合指数は同期間-0.15%
だった。
先週末にかけて大幅に下落していた日経平均は連休明け買い戻しが先行し、221.03円高からスタートすると、寄り付き直後に27907.45円(339.8円高)まで上昇。
しかし、買いが続かず急失速すると前場中ごろには60.21円高まで上げ幅を縮小。
その後は下げ渋ったものの、米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に様子見ムードが強く、
安値圏でのもみ合いが続いた。
大引けの日経平均は前日比120.77円高の27688.42円となった。
東証プライム市場の売買高は10億3441万株、売買代金は2兆5567億円だった。
セクターではゴム製品、食料品、鉄鋼が上昇率上位となった一方、海運、不動産、精密機器が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の70%、対して値下がり銘柄は26%だった。
個別では、任天堂 (TYO:7974)、ソフトバンクG (TYO:9984)、キーエンス (TYO:6861)など主力の値がさハイテク・グロース株が高い。
ルネサス (TYO:6723)、スクリン (TYO:7735)など半導体関連の上昇も目立った。
デンソー (TYO:6902)、マツダ (TYO:7261)の自動車関連のほか、三井物産 (TYO:8031)、日本製鉄 (TYO:5401)、三菱重工 (TYO:7011)など市況関連株が堅調。
NTT (TYO:9432)、KDDI (TYO:9433)の通信大手は配当権利取りの買いで上昇。
業績・配当予想を増額した南都銀行 (TYO:8367)
が急伸。
オルガノ (TYO:6368)は外資証券による買い推奨を受けて大幅高。
扶桑化学工業 (TYO:4368)は業績予想の上方修正で一時急伸。
東証スタンダード市場では業績上方修正が好感されたミタチ産業 (TYO:3321)、ディアイシステム (TYO:4421)が急伸した。
一方、中国コンテナ船運賃指数(CCFI)の下落を受けて郵船 (TYO:9101)、川崎汽船 (TYO:9107)が大幅安。
メルカリ (TYO:4385)、エムスリー (TYO:2413)などグロース株の一角が下落。
エイチ・アイ・エス (TYO:9603)、オープンドア (TYO:3926)、エアトリ (TYO:6191)などインバウンド関連は利食い売りに押された。
クロスキャット (TYO:2307)は業績上方修正が出尽くし感に繋がり急落。
コーセル (TYO:6905)、サツドラHD (TYO:3544)は第1四半期決算が嫌気された。
韓国子会社の上場に関する詳細が発表されたダブル・スコープ (TYO:6619)は先週末の一部報道に沿った内容ではあったが、改めて売りが膨らみ、ストップ安売り気配のまま場中値付かずとなった。