日経平均は3日ぶり反落。
6日の米株式市場でダウ平均は350.76ドル安と続落。
利上げ長期化を懸念した売りが先行。
また、ゴールドマン・サックスやJPモルガンなどの金融大手の最高経営責任者（CEO）が景気の先行きについて悲観的見解を示したことも投資家心理を悪化させ、一段と売りが広がった。
ナスダック総合指数は−2.00％と大幅に3日続落。
米国株安を引き継いで日経平均は215.58円安からスタート。
ただ、為替の円安進行を支援要因に寄り付き直後からは下げ渋る展開となり、前場中ごろには27786.25円（99.62円安）まで下げ幅を縮めた。
一方、景気後退懸念も根強く、その後は騰勢一服。
また、中国11月貿易収支での輸出入の減少などを背景に中国・香港株が軟調だったことも重石となり、午後は日経平均も下げ幅を広げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比199.47円安の27686.40円となった。
東証プライム市場の売買高は10億4570万株、売買代金は2兆6362億円だった。
セクターでは鉱業、電気機器、機械が下落率上位になった一方、空運、銀行、電気・ガスが上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の37％、対して値上がり銘柄は57％だった。
個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の下落を受けてレーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、ソシオネクスト (TYO:6526)などの半導体関連株が大きく下落。
自動運転計画のネガティブな報道を背景に米アップル株が下落したことを受け、イビデン (TYO:4062)、新光電工 (TYO:6967)、TDK (TYO:6762)、村田製 (TYO:6981)など関連株が大幅安。
デクセリアルズ (TYO:4980)、メック (TYO:4971)など電子部品周りの銘柄の下落も目立った。
ソニーＧ (TYO:6758)、信越化学 (TYO:4063)、ファナック (TYO:6954)の値がさ株のほか、メルカリ (TYO:4385)、SHIFT<
3697>などグロース株も軟調。
東京一番フーズ (TYO:3067)は立会外分売実施による需給悪化懸念で急落した。
レーティングの格下げが観測されたSGHD (TYO:9143)、ハーモニック (TYO:6324)、三菱電気 (TYO:6503)、東京製鐵 (TYO:5423)、ニコン (TYO:7731)なども売られた。
一方、米長期金利の上昇を受け、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)、りそなHD (TYO:8308)の銀行や、東京海上HD (TYO:8766)、SOMPO (TYO:8630)の保険が堅調。
大阪チタ (TYO:5726)、東邦チタ (TYO:5727)が揃って大幅高で、三菱マテリアル (TYO:5711)、住友鉱山 (TYO:5713)などその他の非鉄金属も上昇。
JAL (TYO:9201)、ANAHD (TYO:9202)、高島屋 (TYO:8233)、三越伊勢丹
(TYO:3099)、JR東海 (TYO:9022)、JR東日本 (TYO:9020)などリオープン・インバウンド関連が軒並み高。
新規事業に関するポジティブなリリースを材料にダブルスコープ (TYO:6619)は急騰。
著名個人投資家の保有比率の拡大が判明した住石HD (TYO:1514)も急伸した。
6日の米株式市場でダウ平均は350.76ドル安と続落。
利上げ長期化を懸念した売りが先行。
また、ゴールドマン・サックスやJPモルガンなどの金融大手の最高経営責任者（CEO）が景気の先行きについて悲観的見解を示したことも投資家心理を悪化させ、一段と売りが広がった。
ナスダック総合指数は−2.00％と大幅に3日続落。
米国株安を引き継いで日経平均は215.58円安からスタート。
ただ、為替の円安進行を支援要因に寄り付き直後からは下げ渋る展開となり、前場中ごろには27786.25円（99.62円安）まで下げ幅を縮めた。
一方、景気後退懸念も根強く、その後は騰勢一服。
また、中国11月貿易収支での輸出入の減少などを背景に中国・香港株が軟調だったことも重石となり、午後は日経平均も下げ幅を広げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比199.47円安の27686.40円となった。
東証プライム市場の売買高は10億4570万株、売買代金は2兆6362億円だった。
セクターでは鉱業、電気機器、機械が下落率上位になった一方、空運、銀行、電気・ガスが上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の37％、対して値上がり銘柄は57％だった。
個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の下落を受けてレーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、ソシオネクスト (TYO:6526)などの半導体関連株が大きく下落。
自動運転計画のネガティブな報道を背景に米アップル株が下落したことを受け、イビデン (TYO:4062)、新光電工 (TYO:6967)、TDK (TYO:6762)、村田製 (TYO:6981)など関連株が大幅安。
デクセリアルズ (TYO:4980)、メック (TYO:4971)など電子部品周りの銘柄の下落も目立った。
ソニーＧ (TYO:6758)、信越化学 (TYO:4063)、ファナック (TYO:6954)の値がさ株のほか、メルカリ (TYO:4385)、SHIFT<
3697>などグロース株も軟調。
東京一番フーズ (TYO:3067)は立会外分売実施による需給悪化懸念で急落した。
レーティングの格下げが観測されたSGHD (TYO:9143)、ハーモニック (TYO:6324)、三菱電気 (TYO:6503)、東京製鐵 (TYO:5423)、ニコン (TYO:7731)なども売られた。
一方、米長期金利の上昇を受け、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)、りそなHD (TYO:8308)の銀行や、東京海上HD (TYO:8766)、SOMPO (TYO:8630)の保険が堅調。
大阪チタ (TYO:5726)、東邦チタ (TYO:5727)が揃って大幅高で、三菱マテリアル (TYO:5711)、住友鉱山 (TYO:5713)などその他の非鉄金属も上昇。
JAL (TYO:9201)、ANAHD (TYO:9202)、高島屋 (TYO:8233)、三越伊勢丹
(TYO:3099)、JR東海 (TYO:9022)、JR東日本 (TYO:9020)などリオープン・インバウンド関連が軒並み高。
新規事業に関するポジティブなリリースを材料にダブルスコープ (TYO:6619)は急騰。
著名個人投資家の保有比率の拡大が判明した住石HD (TYO:1514)も急伸した。