日経平均は83円高でスタート、クボタや電通グループなどが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;27686.01;+83.24TOPIX;1998.15;+5.06


[寄り付き概況]

　15日の日経平均は83.24円高の27686.01円と続伸して取引を開始した。
前日14日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は156.66ドル安の34089.27ドル、ナスダックは68.36ポイント高の11960.14で取引を終了した。
1月消費者物価指数（CPI）がインフレ鈍化継続を証明したものの、予想を上回って小幅な改善にとどまったため、金利上昇と株価下落で始まった。
連邦準備制度理事会（FRB）高官がインフレ鎮静化に言及しながらも、根強いインフレの制御のためには事前に想定されていた以上の利上げが必要になる可能性に言及したこともあり、利上げ長期化懸念が再燃し一段安となった。
一方、ハイテク株には押し目買いも入り、底堅く推移してプラス圏を回復。
結局、主要株価指数はまちまちで終了した。


　今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が3日ぶりに反落したものの、一時400ドルを超す下げとなった後は下げ渋ったことが東京市場の安心感となった。
また、ナスダック総合指数が高く、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2％台の上昇となり、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
さらに、外為市場で1ドル＝132円90銭台と昨日15時頃に比べ1円10銭ほど円安・ドル高に振れたことが東京市場で輸出株などの株価の支えとなった。
一方、政府が昨日、日銀総裁人事案を国会に提示しており、次期総裁下での金融政策を見極めたいとする向きがあった。
また、主要企業の四半期決算発表が昨日で一巡したことから、今後は決算絡みの個別銘柄物色が減少し、市場全体のエネルギーが乏しくなるとの指摘もあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。


　セクター別では、鉄鋼、銀行業、機械、輸送用機器、非鉄金属などが値上がり率上位、電気・ガス業、サービス業、食料品、陸運業、石油石炭製品などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、クボタ (TYO:6326)、シチズン (TYO:7762)、電通グループ (TYO:4324)、ダブル・スコープ (TYO:6619)、ゆうちょ銀行 (TYO:7182)、アドバンテスト (TYO:6857)、三菱重 (TYO:7011)、日本製鉄 (TYO:5401)、東京海上 (TYO:8766)、レーザーテック (TYO:6920)、みずほ (TYO:8411)、東エレク (TYO:8035)、コマツ (TYO:6301)、NTT (TYO:9432)、三井住友 (TYO:8316)、川崎汽船 (TYO:9107)などが上昇。
他方、リクルートHD (TYO:6098)、東芝 (TYO:6502)、富士フイルム (TYO:4901)、OLC (TYO:4661)、楽天グループ (TYO:4755)、村田製 (TYO:6981)などが下落している。