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石井表記、市光工業、ミネベアなど

発行済 2015-06-12 16:28
更新済 2015-06-12 16:33
石井表記、市光工業、ミネベアなど
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(TOKYO:9681) 東京ドーム 555 +6買い先行。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は22.7億円で前年同期比44.2%増益、通期予想は前期比11.3%減の100億円であるが、順調なスタートを切る格好になっている。
訪日客の増加を背景にホテル事業が好調のもよう。
巨人軍の主催試合の増加なども今後の押し上げ要因につながるといった見方も強く、大幅な上振れ期待などが高まる格好のようだ。
第1四半期は最終損益が赤字となっているが、会計上の特殊要因として、ネガティブ視する動きは限定的。
(TOKYO:6103) オークマ 1450 +51買い先行。
野村では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も1200円から1700円に引き上げている。
政府補助金を追い風に国内受注は6月以降も更新需要の増加が見込まれること、売価値上の利益貢献が期待できること、本社新工場の合理化進展などにより、今期営業利益は前期比51%増の220億円を予想、200億円弱の市場予想を上回ると予想しているようだ。
(TOKYO:9508) 九州電力 1403 -41さえない。
シティでは投資評価を「1」から「2」に格下げしている。
目標株価は1550円としているようだ。
電力セクターでは、株価上昇によって多くの銘柄のPER水準が上昇、好材料は概ね株価に織り込まれたと判断しているようだ。
中国、東北、四国電力なども「2」から「3」に格下げしている。
同社に関しては、川内原発再開で好材料出尽しともみているもよう。
{{|0:}} 石井表記 606 +100ストップ高。
前日に発表した第1四半期決算がポジティブなインパクトを強める格好に。
営業利益は5億円で前年同期比34.3%増益、通期計画を超過する水準となっている。
会社側の通期予想は5億円で前期比23.7%減益。
液晶関連分野の好調、中国子会社の新規寄与などが好業績の背景。
大幅な業績上振れを期待する動きが先行へ。
(TOKYO:7244) 市光工業 327 +18大幅続伸。
特に目立った材料は観測されていないが、本日が四季報の発売日でもあることから、高い業績変化率などにあらためて関心が向かう展開にもなっているようだ。
今期営業利益は20億円で前期比3.9倍の会社計画となっている。
3月には外資系証券の一角が新規に買い推奨としたことで、インパクトが高まった経緯などもある。
(TOKYO:4989) イハラケミカル 1578 -96下落率3位。
前日に上半期の決算を発表、営業利益は27.8億円で前年同期比28.4%増益、第1四半期決算時の上方修正水準で着地となった。
通期予想は38億円で前期比10.4%増益を据え置いている。
第1四半期決算時に上半期営業利益は22億円から28億円に増額されており、据置であった通期予想の上方修正などに今回期待が高かったもよう。
また、2-4月期でみると前年同期比で営業減益ともなっている。
(TOKYO:6479) ミネベア 2222 +96買い優勢。
三菱UFJでは投資判断「オーバーウェイト」を継続で、目標株価を2150円から2700円に引き上げている。
ボールベアリングの販売が想定以上に好調、自動車、家電などの電装化や省エネ化、高品質化などが追い風となっているもよう。
また、ハイエンドドローンのモータ向けなど新たなアプリも貢献していると指摘。
今期営業利益は会社計画670億円に対して、718億円にまで上方修正しているようだ。
(TOKYO:9532) 大阪ガス 508.7 -17.4大幅反落。
シティでは投資評価を「2」から「3」に格下げしている。
目標株価も430円から380円に引き下げへ。
バリュエーションが高い一方で株主還元への意欲も相対的に乏しいと指摘しているもよう。
また、投資対象として標準化しつつある電力セクター比でのアンダーパフォームも継続すると考えているようだ。
売り推奨のアナリストはこれまで少なかったとみられ、ネガティブなインパクトにもつながっているもよう。
(TOKYO:7732) トプコン 2821 +105大幅続伸。
米国子会社がカナダ社の買収を発表している。
被買収会社はIT農業用制御機器の開発で超音波センサーを使用したパイオニアの企業、積極展開による業容拡大を期待する動きが先行へ。
また、前日には三菱UFJが目標株価を3300円から3600円に引き上げている。
ポジショニング事業が業績をけん引、高い増益率が続いていくと評価している。
(TOKYO:3407) 旭化成 1034 -21さえない。
みずほ証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、目標株価も1330円から1000円に引き下げている。
医薬品の特許切れや薬価改定の影響、エレクトロニクス事業でも米社買収に伴うのれん償却等が収益を圧迫、18.3期まで営業増益率は年率5%程度にとどまる可能性が高いと予想しているもよう。
業績の回復の鈍さから株価も上値の重い展開を想定としているようだ。

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