日経平均は3日続落。 16日の米国株式市場の上昇を受けて、日経平均は48円高からスタートした。
ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）やユーロ圏財務相会合など重要イベントを控え、積極的に買う動きは限定的だった。
先物にまとまった売りが出ると、日経平均はマイナスに転じ、下げ幅を3ケタに広げる場面があった。
後場後半に入ると、日本銀行によるETF買い入れ期待に加え、上海総合指数が下げ幅を縮めたことや訪日外客数の堅調推移などが材料視され下げ渋る展開となった。
大引けの日経平均は前日比38.67円安の20219.27円となった。
東証1部の売買高は18億8798万株、売買代金は2兆1817億円だった。
業種別では、鉄鋼、倉庫・運輸関連業、電気・ガス業が下落率上位だった。
一方、上昇したのは精密機械、小売業、食料品など5業種のみだった。
個別では、三井住友 (TOKYO:8316)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ソニー (TOKYO:6758)などが軟調。
東電力 (TOKYO:9501)が3％近く下げたほか、任天堂 (TOKYO:7974)は2％超の下落に。
また、ＦＰＧ (TOKYO:7148)、ＪＤＩ (TOKYO:6740)、パル (TOKYO:2726)などが東証1部下落率上位となった。
一方、みずほ (TOKYO:8411)、ファナック (TOKYO:6954)、ＪＴ (TOKYO:2914)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ＮＴＴ (TOKYO:9432)などが堅調。
ＮＴＮ (TOKYO:6472)や良品計画 (TOKYO:7453)は7％前後の上昇。
また、秀英 (TOKYO:4678)、さが美 (TOKYO:8201)、ＡＯＩ Ｐｒｏ (TOKYO:9607)などが東証1部上昇率上位となった。