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グリーンランド、前澤工業、東洋エンジなど

発行済 2015-07-06 16:36
更新済 2015-07-06 17:00
グリーンランド、前澤工業、東洋エンジなど
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(TOKYO:4042) 東ソー 697 -86売り優勢。
先週末に公募増資の実施を発表、株式価値の希薄化を嫌気する動きとなっている。
4270万株の公募増資、オーバーアロットメントによる売出630万株を実施する。
新株発行は最大で、発行済み株式数の8%強に当たる。
公募増資の実施は41年ぶり、調達資金は増産投資や借入金の返済に充てるもよう。
財務体質が改善傾向にあったことも併せて、早期の増資実施の必要性は乏しいといった見方が多くなっているようだ。
(TOKYO:6502) 東芝 412 -11.4さえない。
週末の報道では、不適切会計の金額が1500億円超に拡大する可能性と伝わっている。
すでに明らかになっていた548億円に加えて、パソコン部品取引などにかかわる不適切案件などが拡大のもよう。
同期間の営業利益合計額の1割強に達している。
規模の拡大は想定されていたが、想定よりも金額規模は大きいといった見方が先行しているようだ。
(TOKYO:5401) 新日鐵住金 302.4 -7.4軟調。
JPモルガン(JPM)では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げしている。
第1四半期決算での悪材料出尽くしがコンセンサス化しているが、輸出環境は一段と厳しさを増しており、第2四半期にかけても輸出マージンは底這う見通しと判断。
従来よりも警戒感を引き上げて、外部環境の改善を待ちたいとしているようだ。
地合い悪化で大型株が全般的に軟化している流れも逆風に。
{{|0:}} グリーンランド 478 +80ストップ高。
明治日本の産業革命遺産が世界遺産に登録と伝わっている。
産業革命遺産は主に九州地方の施設で構成されており、同地域には外国人を含めて観光客の増加が想定される格好に。
熊本や福岡などで、遊園地、ゴルフ場、ホテルなどを運営している同社にも、観光客増加の恩恵が波及するとの期待が先行しているもようだ。
(TOKYO:6489) 前澤工業 454 -60急落で下落率トップ。
先週末に前5月期業績予想の下方修正を発表している。
営業利益は9.5億円の従来予想から7.1億円に減額修正、前期比横ばいの水準にとどまる見通し。
工期延長の影響による工事進捗の遅れや納期ズレの発生が背景。
第3四半期まで前年同期比での収益改善が顕著であったため、下方修正は想定外といった見方になっているようだ。
(TOKYO:8923) トーセイ 888 -51大幅反落。
先週末に上半期決算を発表、営業利益は45.5億円で前年同期比84%増益となり、通期予想は従来の60億円から65億円に上方修正している。
販売物件の利益率が想定を上回る推移となったことが業績上振れの背景に。
ただ、第1四半期の営業利益は23.6億円となっていたことで、今期の好業績期待は織り込み済みであったとみられる。
地合いの悪化も加わって、出尽くし感が先行する状況となっているようだ。
(TOKYO:6330) 東洋エンジ 312 +15買い先行。
バークレイズでは投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を440円から480円に引き上げている。
前期受注高は前期比29%増の4704億円と過去最高を記録、前期末受注残高も6590億円と過去最高水準と指摘。
正常な工事遂行を前提にした場合、来期営業利益は前期比3.1倍の116億円にまで回復見通しとし、来期予想PER6倍には割安感が顕著になると判断しているようだ。
(TOKYO:6770) アルプス 3725 -160さえない。
CLSAでは目標株価を4400円に引き上げているが、投資判断を「バイ」から「アウトパフォーム」に格下げしている。
ここ2年半では初の格下げとなるもようだ。
第1四半期営業利益はほぼ倍増と、市場予想どおりの好決算が期待されるものの、当面ポジティブサプライズは限られたものになるとみているもよう。
第1四半期決算での出尽し感なども意識される状況へ。
(TOKYO:3436) SUMCO 1441 -71下げ目立つ。
みずほ証券では投資判断「アンダーパフォーム」継続で、目標株価を1700円から1250円に引き下げている。
300ミリウエハーの価格是正が想定を下回る見通しで、業績予想を下方修正しているようだ。
2015年の値上げ幅を前期比5%から2%へ引き下げているようだ。
出荷数量の伸び悩みや償却負担増を背景に、16.12期は減益予想を継続ともしている。
(TOKYO:7701) 島津 1834 +26しっかり。
野村では投資判断「バイ」継続で目標株価を2000円から2500円に引き上げている。
計測機器の好調を主因に業績予想を上方修正しているほか、開発体制の変化で持続的成長の確度が高まったと考えており、広義ヘルスケア業界のコア銘柄の一つとして認識すべきと指摘。
今期営業利益は会社計画320億円に対して345億円を予想のもよう。

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