日経平均は3日ぶり反発。 12日の米国市場では、人民元切り下げを嫌気した売りが先行したものの、ハイテクセクターなどを中心に反発に転じ、NYダウは0.33ドル安で取引を終えた。
こうした流れを受けて、日経平均は小幅安からスタートしたのちプラスへ転じた。
中国人民銀行が3日連続で人民元を切り下げたことを発表すると、日経平均は乱高下する場面もあったが、前場はおおむねプラス圏での推移が続いた。
後場に入ると先物への買いで一段高となり、一時20633.91円（前日比241.14円高）まで上昇した。
大引けの日経平均は前日比202.78円高の20595.55円となった。
東証1部の売買高は24億2065万株、売買代金は2兆8890億円だった。
業種別では、電気・ガス業、倉庫・運輸関連業、医薬品が上昇率上位だった。
一方、銀行業、証券、情報・通信業が下落率上位だった。
個別では、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ファナック (TOKYO:6954)、三菱電 (TOKYO:6503)、ソニー (TOKYO:6758)、武田薬品 (TOKYO:4502)などが堅調。
東電力 (TOKYO:9501)が5％近く上昇したほか、前日下落の目立ったコーセー (TOKYO:4922)も3％高と反発。
また、アルバック (TOKYO:6728)、木村化 (TOKYO:6378)、アグロカネショ (TOKYO:4955)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、みずほ (TOKYO:8411)、野村 (TOKYO:8604)などが軟調。
ソフトバンクグ (TOKYO:9984)が7日ぶり反落。
日本電産 (TOKYO:6594)は3％近い下げ。
また、日本管理 (TOKYO:3276)、日理化 (TOKYO:4406)、ニチイ学館 (TOKYO:9792)などが東証1部下落率上位となった。