日経平均は7日ぶり反落。 7日の米国市場でNYダウは上昇したが、円相場が1ドル＝119円台とやや円高に振れていたこともあり、日経平均は12円安からスタートした。
寄り付き後、プラスに切り返して18400円台を回復する場面も見られたが、前日まで6日続伸していたことから利益確定売りも出やすく、前場後半には再びマイナスへと転じ下げ幅を広げた。
後場後半には一段安となり、一時下げ幅を201円まで広げた。
なお、国慶節の大型連休明けで注目された上海総合指数は前営業日比3％前後の上昇で推移している。
大引けの日経平均は前日比181.81円安の18141.17円となった。
東証1部の売買高は23億1154万株、売買代金は2兆6182億円だった。
業種別では、空運業、小売業、医薬品が下落率上位だった。
一方、海運業、鉱業、不動産が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、東電力 (TOKYO:9501)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが軟調。
富士重 (TOKYO:7270)やＪＡＬ (TOKYO:9201)が3％超下げたほか、前日決算発表したイオン (TOKYO:8267)は7％安と急落した。
また、クリナップ (TOKYO:7955)、ミニストップ (TOKYO:9946)、さが美 (TOKYO:8201)などが東証1部下落率上位となった。
一方、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、三井住友 (TOKYO:8316)、日立 (TOKYO:6501)、日産自 (TOKYO:7201)、ファナック (TOKYO:6954)などが堅調。
マツダ (TOKYO:7261)や東芝 (TOKYO:6502)は2％超の上昇に。
また、日本アジア投資 (TOKYO:8518)、青木あす (TOKYO:1865)、インプレスＨ (TOKYO:9479)などが東証1部上昇率上位となった。