日経平均は大幅反落、日銀短観を受けて売り優勢、40000円台を割り込む

*12:12JST 日経平均は大幅反落、日銀短観を受けて売り優勢、40000円台を割り込む 　日経平均は大幅反落。
前営業日比604.22円安（－1.50％）の39765.22円（出来高概算10億株）で前場の取引を終えている。


　3月29日の米国株式市場はグッドフライデーの祝日で休場。
為替は1ドル151円30銭台で推移した。


　米国市場休場で売買材料に乏しいなか、東京株式市場は買い優勢で取引を開始した。
ただ、買い一巡後は、日本銀行が朝方に発表した3月の全国企業短期経済観測調査（短観）で、大企業製造業の景況感を示す業況判断指数（DI）が、前回（2023年12月調査）比2ポイント悪化のプラス11と4期ぶりの悪化となったことが嫌気されて、トヨタ自 (TYO:7203)など自動車が下げ幅を拡大。
高寄り後の日経平均は前営業日比マイナス圏に突入した後は、節目の40000円台も割り込む大幅安の展開となった。
取引時間中の40000円割れは3月19日以来となる。


　日経平均採用銘柄では、三菱重 (TYO:7011)、川崎重 (TYO:7012)の下げが目立ったほか、レゾナック (TYO:4004)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)も下落した。
また、足元強かった三井不動産 (TYO:8801)、住友不動産 (TYO:8830)、東京建物 (TYO:8804)など不動産株も売り優勢となった。


　一方、中国の3月製造業購買担当者景気指数（PMI）が50.8と半年ぶりに節目の50を上回ったことから、ファナック (TYO:6954)、安川電機 (TYO:6506)、資生堂 (TYO:4911)、花王 (TYO:4452)、村田製作所 (TYO:6981)など中国関連銘柄の一角が買われた。
また、一部証券会社のレポートを材料に楽天グループ (TYO:4755)、シチズン (TYO:7762)も買われた。


　全セクターが下落するなか、石油・石炭製品、輸送用機器、銀行業、鉱業、証券・商品先物取引業の下げが目立った。


　3月日銀短観は、大企業製造業の景況感を示すDIが4期ぶりの悪化となることが既に伝わっており、市場予想通りの結果となったが、大型株を中心にじりじりと下げ幅を拡大する展開となった。
朝方から金融機関の売りが入っていたとの一部観測もあり、下げ足を強めたようだ。
本日の海外市場は、イースターマンデーの祝日に伴い英国、欧州、香港、オセアニア市場は休場となっていることで、午後の東京市場は商いが減少する可能性はあるが、大型株を中心に押し目を狙う動きを期待したいところ。
売られすぎ感がやや強いことから、後場は下げ幅縮小の展開を想定したい。