[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;39892.59;+89.50TOPIX;2726.61;+5.39
[寄り付き概況]
2日の日経平均は89.50円高の39892.59円と反発して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は240.52ドル安の39566.85ドル、ナスダックは17.37ポイント高の16396.83で取引を終了した。
連休明け、先週末発表されたPCE価格指数の結果を判断する動きにまちまちで寄り付いた。
連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が先週の講演で「利下げを急がない」とハト派姿勢を弱めたため年内の利下げ期待が後退し相場の売り圧力となりダウは終日軟調に推移。
また、ISM製造業景況指数が予想以上に強い結果となったため長期金利の上昇が圧力となりナスダックは一時伸び悩むがかろうじてプラス圏を維持。
ダウは終盤にかけ下げ幅を拡大し、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が小幅高、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は1%を超す上昇となり、東京市場でハイテク株や半導体関連株などの支えとなった。
また、外為市場で1ドル=151円50銭台と引き続き円安・ドル高水準で推移していることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
さらに、昨日の日経平均が500円を超す大幅安となったことから、自律反発狙いの買いも入りやすかった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことが東京市場で株価の重しとなった。
また、昨日は新年度入りで、機関投資家による期初の益出しとみられる売りが株価の重しとなったとの指摘があり、今日も資産配分の調整目的の売りを警戒する向きがあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、石油石炭製品、保険業、鉱業、鉄鋼、非鉄金属などが値上がり率上位、パルプ・紙、倉庫運輸関連、精密機器、サービス業、建設業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、住友鉱 (TYO:5713)、ルネサス (TYO:6723)、MS&AD (TYO:8725)、東エレク (TYO:8035)、東京海上 (TYO:8766)、スクリーンHD (TYO:7735)、日本製鉄 (TYO:5401)、三菱重 (TYO:7011)、INPEX (TYO:1605)、レーザーテック (TYO:6920)、三菱UFJ
(TYO:8306)、三菱地所 (TYO:8802)、第一生命HD (TYO:8750)などが上昇。
他方、霞ヶ関キャピタル<
3498>、楽天グループ (TYO:4755)、さくら (TYO:3778)、スズキ (TYO:7269)、武田薬 (TYO:4502)、ダイキン (TYO:6367)、ファナック (TYO:6954)、リクルートHD (TYO:6098)、日立 (TYO:6501)、任天堂 (TYO:7974)などが下落している。
日経平均;39892.59;+89.50TOPIX;2726.61;+5.39
[寄り付き概況]
2日の日経平均は89.50円高の39892.59円と反発して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は240.52ドル安の39566.85ドル、ナスダックは17.37ポイント高の16396.83で取引を終了した。
連休明け、先週末発表されたPCE価格指数の結果を判断する動きにまちまちで寄り付いた。
連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が先週の講演で「利下げを急がない」とハト派姿勢を弱めたため年内の利下げ期待が後退し相場の売り圧力となりダウは終日軟調に推移。
また、ISM製造業景況指数が予想以上に強い結果となったため長期金利の上昇が圧力となりナスダックは一時伸び悩むがかろうじてプラス圏を維持。
ダウは終盤にかけ下げ幅を拡大し、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が小幅高、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は1%を超す上昇となり、東京市場でハイテク株や半導体関連株などの支えとなった。
また、外為市場で1ドル=151円50銭台と引き続き円安・ドル高水準で推移していることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
さらに、昨日の日経平均が500円を超す大幅安となったことから、自律反発狙いの買いも入りやすかった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことが東京市場で株価の重しとなった。
また、昨日は新年度入りで、機関投資家による期初の益出しとみられる売りが株価の重しとなったとの指摘があり、今日も資産配分の調整目的の売りを警戒する向きがあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、石油石炭製品、保険業、鉱業、鉄鋼、非鉄金属などが値上がり率上位、パルプ・紙、倉庫運輸関連、精密機器、サービス業、建設業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、住友鉱 (TYO:5713)、ルネサス (TYO:6723)、MS&AD (TYO:8725)、東エレク (TYO:8035)、東京海上 (TYO:8766)、スクリーンHD (TYO:7735)、日本製鉄 (TYO:5401)、三菱重 (TYO:7011)、INPEX (TYO:1605)、レーザーテック (TYO:6920)、三菱UFJ
(TYO:8306)、三菱地所 (TYO:8802)、第一生命HD (TYO:8750)などが上昇。
他方、霞ヶ関キャピタル<
3498>、楽天グループ (TYO:4755)、さくら (TYO:3778)、スズキ (TYO:7269)、武田薬 (TYO:4502)、ダイキン (TYO:6367)、ファナック (TYO:6954)、リクルートHD (TYO:6098)、日立 (TYO:6501)、任天堂 (TYO:7974)などが下落している。