[東京 22日 ロイター] - 日銀が22日発表した7月の物価の基調を示す指標によると、品目別分布で最も頻度の多い上昇率である「最頻値」が前年同月比プラス3.0%で初の3%乗せとなった。電気代やガス代の値下げで総務省が発表した7月消費者物価指数(除く生鮮食品、コアCPI)は伸び率が鈍化したが、値上げが幅広く浸透する中で物価の上昇基調が強まっている。
ウエートを加味した品目ごとの上昇率分布の真ん中に当たる「加重中央値」はプラス1.6%、上昇率分布で上下10%を機械的に除いた「刈込平均値」はプラス3.3%。3つの指標がそろって2001年1月以降の最高を更新した。
上昇品目の比率は85.6%で、前月の85.1%を上回った。下落品目の比率は8.4%で前月の9.2%を下回った。
一連の指標は日銀が総務省発表の消費者物価指数をもとに算出し、毎月発表している。日銀は物価の基調を正確に把握するため、コアCPIだけでなくさまざまなコア指標を総合的にみている。7月のコアCPIは前年同月比プラス3.1%で6月から伸び率が縮小したものの、昨年9月以降、11カ月連続で3%以上の伸び率となった。
(和田崇彦)