Nupur Anand Lananh Nguyen
［ニューヨーク １３日 ロイター］ - １３日に公表された米バンク・オブ・アメリカの調査で、米国の若年層の大半がインフレ長期化を受けて過去１年間に支出を抑制していたことが分かった。
調査は１１００人超に実施。それによると、１８─２６歳のＺ世代消費者中７３％が物価上昇を受けて生活様式を変えたと回答した。
うち４３％が外食の代わりに自炊を選択していたほか、４０％が衣料品購入を控え、３３％が食品や雑貨の購入を必需品のみにしたという。
バンク・オブ・アメリカのリテールバンキング部門責任者はロイターに「Ｚ世代は明らかに財政をより健全にする方法を模索しており、インフレ対策として積極的に生活様式を変えている」と述べた。
さらに調査では、約４割が過去１年間に家計の悪化を経験したと回答。貯蓄をやめたり借金を増やしたりせざるを得なくなったという。
経済環境の見通しもより悲観的な状況が続いており、回答者の過半数が今後１年間に経済が改善する公算は小さいと答えた。
一方、ベビーブーム世代を含む高い年齢層では支出が５％拡大した。