［ニューヨーク １２日 ロイター］ １３日から始まる週の米国株式市場は上昇が失速するなか、シティグループ
１３日からの週には、バンク・オブ・アメリカ（バンカメ）
また、６月の小売売上高、卸売物価指数（ＰＰＩ）、消費者物価指数（ＣＰＩ）、鉱工業生産、住宅着工件数、新規失業保険週間申請件数など発表される経済指標も盛りだくさんとなっている。
何らかのネガティブサプライズがあった場合、米株市場はＳ＆Ｐ総合５００種<.SPX>が３月につけた１２年ぶり安値から回復して以来初めてとなる大幅な調整に入る可能性が高まるとみられる。
シェファーズ・インベストメント・リサーチのシニア株式アナリスト、リチャード・スパークス氏は「市場は調整に見舞われやすいかもしれない。おそらく企業決算が（今週の）主要材料になるだろう。業績好転への言及があるかどうかが注目される」と指摘した。
１３日からの週に発表される決算で主に注目されるのは金融機関のものになる見通し。金融セクターの株価は、米政府による銀行のストレステスト（健全性審査）の結果が安心感を与えるものになったことなどを受けて持ち直し、春の相場上昇を主導した。
ゴールドマン・サックス
ハイテク企業ではインテルが１４日、グーグル
誰もが景気回復の可能性に注目するなか、１４日発表の米小売売上高も投資家のセンチメントを左右する材料になる見通し。
ロイターのエコノミスト調査によると、６月の小売売上高は０．４％増加すると予想されている。５月は０．５％増だった。
景気回復により物価圧力が高まる可能性があるとの懸念から最近インフレ懸念が広がっており、同日発表のＰＰＩも注目されよう。
ロイター調査によると、６月のＰＰＩは総合指数が０．９増、食品・エネルギーを除くコア指数が０．１％増になる見通し。５月は総合指数が０．２％増、コア指数が０．１％減だった。
１５日発表の６月ＣＰＩは総合指数が０．６％増、コア指数が０．１％増になるとみられている。５月は総合指数、コア指数ともに０．１％増だった。
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