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ラバブルマーケティンググループの子会社コムニコ、バズや炎上の早期発見に役立つ「Xクチコミ推移機能」をSNS運用効率化ツール「コムニコ マーケティングスイート」に追加

発行済 2023-11-13 17:01
更新済 2023-11-13 17:05
© Reuters. ラバブルマーケティンググループの子会社コムニコ、バズや炎上の早期発見に役立つ「Xクチコミ推移機能」をSNS運用効率化ツール「コムニコ マーケティングスイート」に追加

[日本インタビュ新聞社] -  ラバブルマーケティンググループ<9254>(東証グロース)の子会社で、企業のSNSマーケティング支援事業を行う株式会社コムニコは13日、コムニコで開発・提供をしているSNS運用効率化ツール「comnico Marketing Suite(コムニコ マーケティングスイート)」に、特定のワードを含むX(旧Twitter)上の投稿数を計測する「Xクチコミ推移機能」を2023年11月1日(水)に追加したと発表。同機能では、急な投稿数の変動が起こった時などにアラートメールを配信するため、バズや炎上の早期発見も可能になる。

■「Xクチコミ推移機能」について

 指定した、特定のワードを含むX上の投稿数の合計や推移を計測し、グラフで確認ができる機能。例えば、自社の企業名や商品名を指定することで、X上でどれだけ話題にされているかを日々確認することができる。X上の投稿数の推移を見ることで、顧客企業のマーケティングや宣伝活動に対するXユーザーの反応を確認できるなど、マーケティング施策のPDCAサイクルに活用することも可能。

 また、投稿数の急な変動が起こった際に、アラートメールを配信する設定もあるので、予期せぬバズや炎上の早期発見にも役立つ。

 「Xクチコミ推移機能」は、「コムニコ マーケティングスイート」を契約している顧客がオプションとして利用できる機能。「Xクチコミ推移機能」や「コムニコ マーケティングスイート」についてより詳しく知りたい方は、「コムニコ マーケティングスイート」専用お問合せフォームから連絡すると、担当者から詳細について案内する。

■コムニコでは、常にX社が提供する公式APIを使いツールを開発している

 今回新たに追加した「Xクチコミ推移機能」は、2023年10月31日まで提供していた「Twitterクチコミ分析機能」の提供終了に伴い、開発・提供を開始した。「Twitterクチコミ分析機能」は、顧客から大変好評な機能だが、X社が「Twitterクチコミ分析機能」で使用していたAPIを廃止することになったため、機能提供の継続が難しくなった。これを受け、現在X社が公式に提供しているAPIを使用しながら「Twitterクチコミ分析機能」に代わる機能の開発を進めた。2023年に入って以降、X社はAPIの有料化や提供データの変更等を行っており、「コムニコ マーケティングスイート」のようなXを管理・分析するツールにおいても、機能変更等の必要が生じている。コムニコはX社による変更に随時対応しながら、公式に提供されているAPIを使用して、顧客に役立つ機能の開発・提供を今後も進めていくとしている。

■SNS運用効率化ツール「comnico Marketing Suite(コムニコ マーケティングスイート)」について

 「コムニコ マーケティングスイート」は投稿機能、分析機能、モニタリング機能を有しており、企業のSNSアカウント(Facebook、X、Instagram)での投稿管理や効果測定にかける作業を大幅に軽減するSaaS型ツール。企業のSNS担当者、広告代理店・制作会社などが利用している。なお「コムニコ マーケティングスイート」は、プラットフォーム各社にサービス内容の承認を受け、最新APIに対応している。

■コムニコについて

 2008年11月設立。大手企業を中心に1,800件以上(2013年4月から2023年3月までの累計)の開設・運用支援を実施している。豊富なノウハウを生かして、戦略策定からアカウント開設、運用(投稿コンテンツ作成、コメント対応、レポート作成など)、効果検証までワンストップでサービスを提供する。また、培った知見をもとに、SNSアカウントの運用管理が効率よくできるSaaS型ツールやSNSキャンペーンツールを開発、提供している。

■ラバブルマーケティンググループについて

 「人に地球に共感を」をパーパスとし、現代の生活者の情報消費行動に寄り添う共感を重視した愛されるマーケティング(Lovable Marketing)を推進するマーケティング企業グループ。「最も愛されるマーケティンググループを創る」をグループミッションに、マーケティングの運用領域を主軸として事業展開をしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部)

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