25日の日経平均は大幅に下落。 822.45円安の21268.73円（出来高概算16億4000万株）で取引を終えた。
終値で21300円を下回るのは4月3日（21292.29円）以来となる。
ハイテク株を中心とした米国市場の下落影響から幅広い銘柄が売り先行で始まり、日経平均は前場段階で21300円を割れている。
その後、後場に入り下げ渋るなか21500円を回復するも、大引けにかけては再びじりじりと下げ幅を広げる展開となり、一時4％を超える下落局面もみられている。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が2000を超えており、全体の98％を占める全面安商状。
セクターでは33業種全てが下落しており、サービス、ガラス土石、その他製品の下落率が4％を超えたほか、医薬品、電気機器、非鉄金属、鉄鋼、建設、精密機器の弱さが目立つ。
指数インパクトの大きいところでは、上昇はパナソニック (T:6752)、東ガス (T:9531)の2銘柄のみ、一方でファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクＧ (T:9984)、ファナック (T:6954)、東エレク (T:8035)、ＴＤＫ (T:6762)の5銘柄で日経平均を220円超下押している。
ハイテクセクターや景気敏感株の下落幅が大きく、リスクオフ商状となっているが、9％を超える下落を見せていた米半導体大手のＡＭＤが、さらに時間外で急落したことから、パニック的な動きをみせている。
VIX指数の上昇やアジア市場も軒並み大きく下げており、今晩の米国市場への警戒感も強まっているようである。
一昨日に決算を発表し、昨日は底堅い値動きをみせていた日本電産 (T:6594)は、5％近い下落となった。
バリュエーション面での割高感といった声も聞かれていたが、そもそも高バリュエーションが容認されていたマーケットであった。
FANG銘柄を中心とした世界的なハイテク株物色の流れが逆流している状況であろう。
また、それよりも気掛かりなのが個人の需給状況である。
マザーズ指数は6％を超える下落となり、ボトムを形成したとしても直ぐに反転に向かうには相当時間を要すると考えられる。
空売り比率の上昇を背景とした買い戻しに期待する向きもあるが、戻り待ちの売り圧力が勝る。
買い方不在の需給状況の中で企業の自社株買いといった、企業自身による割安是正の動きが待たれるところである。