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注目銘柄ダイジェスト(前場):スクリーンHD、象印マホービン、ZOZOなど

発行済 2019-07-02 12:00
更新済 2019-07-02 12:01
© Reuters. 注目銘柄ダイジェスト(前場):スクリーンHD、象印マホービン、ZOZOなど
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スクリーンHD (T:7735):5010円(+140円)大幅続伸。

ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も4800円から5700円に引き上げている。

半導体装置市場全体は目先の回復感に乏しいが、同社は収益性の改善という個別要因による来期の増益を予想、中期視点では、サムスンにおけるシェア向上、中国半導体投資の恩恵享受の可能性が、アップサイドポテンシャルと考えているもよう。

市場の期待値が低下している中、リスクリワードは魅力的と。

関ペイント (T:4613):2201円(-85円)大幅反落。

モルガン・スタンレーMUFG証券では、塗料業界の選好順位を変更、日本ペイントの投資判断を格上げする一方、同社は「イコールウェイト」から「アンダーウェイト」に格下げで、目標株価も2450円から2000円に引き下げている。

市場では新興国事業の業績回復を織り込みつつあるが、収益源のインド事業やアフリカ事業などは実質的な事業環境の改善に時価を要するとみているようだ。

象印マホービン (T:7965):1227円(+72円)急伸。

前日に上半期の決算を発表している。

営業利益は40.9億円で前年同期比22.3%減益となり、通期予想は従来の62億円から53億円、前期比15.3%減益に下方修正している。

国内では炊飯ジャー以外の製品が伸び悩み、海外では中国をはじめ全般的に売り上げが減少しているもよう。

ただ、第1四半期が低調スタートであったこと、下期回復見通しは楽観的とみられていたことから、短期的なあく抜け材料と捉えられる形のようだ。

SI (T:3826):749円(+58円)大幅高。

前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。

営業利益は従来予想の1.4億円から2億円、前年同期比27.3%減益に上方修正。

大型開発案件の終了などで減益とはなるものの、主力の3事業ともに計画を上回る順調な推移が続き、第1四半期は計画を75%強上回る水準となっているようだ。

また、大型開発案件が計画より前倒しでスタートしており、第2四半期も当初計画を上回る見通しとしている。

ZOZO (T:3092):2038円(-76円)大幅反落。

SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に格下げ、目標株価も2200円から2100円に引き下げている。

コア事業である受託ビジネス以外へ経営資源が集中し、受託ビジネスの施策や改善が二の次になっている印象としている。

PB赤字解消での増益では株価の本格回復には不十分であり、成長株として評価されるには受託ビジネスの再加速が必要と判断しているようだ。

AKIBA (T:6840):3470円(+55円)続伸。

ミナトホールディングス (T:6862)と業務提携に関する基本合意書を締結したと発表している。

メモリ関連事業を手掛ける子会社間の営業、技術分野での協力関係を強化するとともに、共同購買や海外共同生産などを検討する。

また、IoTやAI分野で共同での製品開発、システム開発などソフトウェア分野でシステムエンジニア派遣事業や受託システム開発事業の共同推進などを検討する。

ミナトHDも4日続伸している。

地域新聞社 (T:2164):1274円(+34円)続伸。

19年8月期第3四半期累計(18年9月-19年5月)の営業利益を前年同期比56.1%増の0.39億円と発表している。

売上高は2.3%減の30.20億円と伸び悩んだものの、販管費の圧縮などにより利益が押し上げられた。

営業利益の通期予想は前期比13.5%減の0.18億円で据え置いた。

第3四半期累計時点で既に上回っていることから、上方修正への期待が広がっている。

ラクオリア創薬 (T:4579):1454円(+40円)5日続伸。

あすか製薬 (T:4514)と新薬の創出を目指し、特定のイオンチャネルを標的とした創薬研究に関する共同研究契約を締結したと発表している。

契約一時金並びに研究協力金を受領し、19年12月期の事業収益に計上する。

また、共同研究成果に応じてマイルストン達成に伴う一時金を受け取る。

イオンチャネルは細胞の内外へイオンを透過させる膜タンパク質の総称で、神経伝達物質の放出を調節する重要な役割を担っているという。

FRONTEO (T:2158):368円(-3円)反落。

19年3月期の内部統制報告に開示すべき重要な不備があり、財務報告に係る内部統制は有効でない旨を記載したと発表している。

販売に係る業務プロセスに関し、改善中の開示すべき重要な不備が残っているほか、全社的な内部統制および売上高に関連する処理を中心とした決算・財務報告プロセスにも改善中の開示すべき重要な不備が残っていると判断した。

今後、経理部門の強化などで適切な内部統制を整備・運用する方針。

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