国際帝石 (T:1605):908.1円（-10.9円）反落。
本日は鉱業セクターが業種別下落率上位となるなど、石油関連株が軟調な動きに。
先週末のNY原油市況は前日比2.8％安と大きく下落している。
ユーロ安ドル高による原油価格の割高感の強まり、米国による対中関税実施による世界経済への影響懸念などが背景とみられる。
同社は原油価格との連動性が最も高い部類にあり、原油市況の先行き懸念を反映する動きになっている。
東京ドーム (T:9681):1075円（+42円）大幅反発。
先週末は前日の業績上方修正にも関わらずに、出尽くし感先行で大幅下落となっていたが、25日線レベルで下げ止まり、本日は見直しの動きが強まっている。
上半期営業利益は56億円から63億円に、通期でも115億円から122億円に増額し、年間配当金予想も12円から16円に上方修正している。
比較的保守的な予想が多い傾向にはあるものの、第1四半期は2ケタ減益決算であったため、モメンタム好転を評価の動きが一転優勢に。
トリケミカル (T:4369):5840円（+560円）急伸。
先週末に上半期決算を発表、営業利益は11.5億円で前年同期比10.7％増益となった。
従来予想の10.2億円を上回る着地になっている。
韓国関連会社向けの材料販売や、最先端半導体向けの新規材料の使用量が増大したことなどで、利益率が改善することとなった。
持分法適用の韓国関連会社の業績が想定を上振れたことで、経常利益の上振れ幅はより大きくなっている。
上半期の一転増益着地を評価する動きが先行する形に。
安川電 (T:6506):3540円（-30円）反落。
米国による対中制裁関税「第4弾」が9月1日付で発動された。
1100億ドル相当以上の中国からの輸入品を対象に15％の追加関税を課す。
中国でも報復措置として、米国からの輸入品750億ドル相当の製品の一部に、5-10％の追加関税を課す。
こうした動きは想定線であり、協議は今後も継続されるものの、前週末に大きく上昇した反動から戻り売り優勢の動きにつながっている。
なお、大和証券では投資判断を「1」に格上げしている。
日本創発G (T:7814):927円（+44円）急騰で年初来高値を更新。
100万株（8.83億円）を上限に自社株買いを実施すると発表している。
発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は8.06％。
買付価格883円で、2日早朝の立会外取引（ToSTNeT-3）で買付けを委託する。
資本効率の向上を実現するとともに、将来の株式交換など機動的な資本戦略に備えることが目的。
ラクス (T:3923):3050円（-10円）朝高後にマイナス転換。
30日を基準日として1株につき2株の割合で分割すると発表している。
投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図る。
20年3月期の期末配当を従来予想の6.40円から3.20円（前期実績4.40円）に修正するが、株式分割に伴うもので実質的な変更はない。
8月19日に年初来高値（3425円）を付けた後、株価は軟調に推移しており、値頃感が出ていることも買いにつながっているようだ。
サンバイオ (T:4592):3890円（+550円）大幅に続伸。
米国で行われたシンポジウム「Military Health System Research Symposium 2019」で、サンバイオ・グループが日米グローバルで行ったSB623の外傷性脳損傷を対象にした第2相試験（STEMTRA試験）結果を発表している。
同試験では、18年11月に主要評価項目を達成している。
日本の慢性期外傷性脳損傷プログラムでは、20年1月期（19年2月～20年1月）中に再生医療等製品としての製造販売の承認申請を目指す。