日経平均は反発。
112.65円高の23084.59円（出来高概算12億7000万株）で取引を終えた。
終値での23000円回復は、1月31日以来、2営業日ぶり。
3日の米国市場では、1月のISM製造業景況指数は、50.9と、前月の47.8（改定）から改善し、半年ぶりに判断の分かれ目となる50を上回ったことが材料視され、NYダウ、ナスダックともに上昇した。
朝方は新型コロナウイルスによる経済鈍化懸念が根強い中、シカゴ先物にサヤ寄せする格好から売り先行の展開となったが、寄り付き直後に付けた22854.45円を安値に、その後はプラス圏を回復した。
米半導体株の強い値動きのほか、パナソニック (T:6752)など決算評価の流れもあり、ハイテク株への買い戻しを誘う流れにもなった。
また、上海などアジア市場が上昇に転じていることも、足元での警戒感が和らぐ格好となった。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1700を超えており、全体の7割を占めている。
セクターではパルプ紙、その他金融、空運、陸運、サービス、医薬品が堅調。
半面、水産農林、精密機器、証券、海運が小安い。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (T:8035)、キッコーマン (T:2801)、第一三共 (T:4568)、資生堂 (T:4911)がけん引。
一方で、ファナック (T:6954)、KDDI (T:9433)、塩野義 (T:4507)が重石に。
日経平均は一先ず節目の23000円を回復してきている。
新型コロナウイルスによる感染拡大への警戒感は引き続き強い状況であるが、決算を評価する物色が見られた点は安心感につながるだろう。
1月のISM製造業景況指数の改善を材料視した物色もあったと考えられ、5日に発表される1月のISM非製造業景況指数が前月に続いて市場予想を上回る上昇をみせてくるようだと、物色意欲が回復をみせてくる期待が高まろう。
新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済の影響を警戒しつつも、先行きの改善を意識した中長期スタンスでの見直す流れも意識されてくる展開も期待されてきそうである。
決算については、5GやIOTの観点から、ITサービスやハイテクセクターの動向が注目されるだろう。