11日の日経平均は大幅に反落。
652.04円安の22472.91円（出来高概算16億7900万株）で取引を終えた。
米連邦準備制度理事会（FRB）による連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表を受けた米国市場の弱い流れを引き継ぐ格好から売りが先行。
その後は22900円を挟んでのこう着で折り返すと、後場は下落基調が強まり、22500円を割り込む大幅な下落となった。
グローベックスのNYダウ先物の下落の他、米国の新型コロナ感染者200万人突破との報道等も伝わる中、利益確定が強まった格好だった。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1900を超えており、全体の9割近くを占めている。
セクターでは、任天堂 (T:7974)の上昇を受けたその他製品が上昇した他は32業種が下落しており、海運、空運、鉱業、保険、鉄鋼、不動産、証券の弱さが目立つ。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ (T:9983)、ソフトバンクG (T:9984)、テルモ (T:4543)、京セラ (T:6971)、ファミリーマート (T:8028)など軒並み下落。
メジャーSQを控えて動きづらいところで、グローベックスのNYダウ先物の下落の他、米国の新型コロナ感染者200万人突破との報道が利食い売りを強める格好になったようである。
過熱感が警戒されていたほか、SQに絡んだ商いが中心の中で、断続的なインデックス売りが集中している。
前引けのTOPIXが0.86％安だったこともあり、日銀のETF買い入れへの思惑から底堅さが意識されていただけに、やや波乱含みに映る調整となった。
もっとも、これまで真空地帯を上昇してきたこともあり、その分、調整幅も大きいといったところであろう。
ただ、目先的には調整が意識されてきやすいため、上昇が続いていた銘柄へは利益を確定させる流れに向かいやすい。
一方で、出遅れている銘柄を探る動き等も高まりやすく、中小型株での出遅れ物色に向かいそうである。