13日の日経平均は4営業日続落。
159.41円安の26237.42円（出来高概算10億4000万株）で取引を終えた。
米卸売物価指数（PPI）を受けて大幅な利上げが継続されるとの思惑から、前日の米国市場が弱い値動きのなか、東京市場も方向感に欠ける展開となった。
米国で9月の米消費者物価指数（CPI）が発表されるため、CPIショックへの警戒は根強く、日経平均はこう着ながらも、寄り付き直後につけた26408.31円を高値に弱い値動きが続き、本日の安値で取引を終えた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の8割近くを占めた。
セクター別では、鉱業、ゴム製品、海運、水産農林、輸送用機器の5業種が上昇。
一方、空運、サービス、電気ガス、陸運、不動産、機械など28業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、ファーストリテ (TYO:9983)、ホンダ (TYO:7267)、スズキ (TYO:7269)がしっかりだった半面、ダイキン (TYO:6367)、リクルートHD (TYO:6098)、KDDI (TYO:9433)、第一三共 (TYO:4568)、ファナック (TYO:6954)が軟調だった。
前日の米国市場では、9月のPPIが前月比0.4％上昇となり、市場予想（0.2％上昇）を上回り、大幅な金融引き締めが継続するとの見方が強まり、主要株価指数は下落した。
ただ、日経平均は前日までの3営業日で900円超下落したことなどから、押し目を拾う動きが先行。
このところ上げのきつかった半導体関連株が反発するなど、リバランスの動きが中心と見られ、CPIの発表を控えていることもあって積極的に買い上がる向きも多くなく、次第に様子見ムードが強まった。
8月のCPIは市場予想を上回り、日米ともに株式市場の大きなショック安を招いた経緯があり、今回のCPIの結果には大きな関心を寄せる向きが多い。
というのも、9月以降、CPI全体の3分の1を占める住居費の伸びが続いており、さらに物価上昇圧力が強まる可能性があるだけに、CPIを受けた米国市場の動きが警戒されるところだ。
一方、来週からは米国主要企業の決算発表が本格化する。
今月下旬からは国内企業の上半期決算発表も始まる。
仮にCPIを波乱なく通過したとしても、日米企業の業績動向を確認したいと考える投資家も多い。
159.41円安の26237.42円（出来高概算10億4000万株）で取引を終えた。
米卸売物価指数（PPI）を受けて大幅な利上げが継続されるとの思惑から、前日の米国市場が弱い値動きのなか、東京市場も方向感に欠ける展開となった。
米国で9月の米消費者物価指数（CPI）が発表されるため、CPIショックへの警戒は根強く、日経平均はこう着ながらも、寄り付き直後につけた26408.31円を高値に弱い値動きが続き、本日の安値で取引を終えた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1400を超え、全体の8割近くを占めた。
セクター別では、鉱業、ゴム製品、海運、水産農林、輸送用機器の5業種が上昇。
一方、空運、サービス、電気ガス、陸運、不動産、機械など28業種が下落した。
指数インパクトの大きいところでは、東エレク (TYO:8035)、アドバンテス (TYO:6857)、ファーストリテ (TYO:9983)、ホンダ (TYO:7267)、スズキ (TYO:7269)がしっかりだった半面、ダイキン (TYO:6367)、リクルートHD (TYO:6098)、KDDI (TYO:9433)、第一三共 (TYO:4568)、ファナック (TYO:6954)が軟調だった。
前日の米国市場では、9月のPPIが前月比0.4％上昇となり、市場予想（0.2％上昇）を上回り、大幅な金融引き締めが継続するとの見方が強まり、主要株価指数は下落した。
ただ、日経平均は前日までの3営業日で900円超下落したことなどから、押し目を拾う動きが先行。
このところ上げのきつかった半導体関連株が反発するなど、リバランスの動きが中心と見られ、CPIの発表を控えていることもあって積極的に買い上がる向きも多くなく、次第に様子見ムードが強まった。
8月のCPIは市場予想を上回り、日米ともに株式市場の大きなショック安を招いた経緯があり、今回のCPIの結果には大きな関心を寄せる向きが多い。
というのも、9月以降、CPI全体の3分の1を占める住居費の伸びが続いており、さらに物価上昇圧力が強まる可能性があるだけに、CPIを受けた米国市場の動きが警戒されるところだ。
一方、来週からは米国主要企業の決算発表が本格化する。
今月下旬からは国内企業の上半期決算発表も始まる。
仮にCPIを波乱なく通過したとしても、日米企業の業績動向を確認したいと考える投資家も多い。