日経平均は大幅続伸英国の欧州連合（EU）残留・離脱の是非を問う国民投票に関心が集まるなか、最新の世論調査で残留派が優勢と伝わったこれを好感し、日経平均は先週の大幅な下落に対する自律反発を意識した買いが優勢となり、239円高からスタートした寄り付き後も先物市場を中心に買い戻しが入り、日経平均は前場に一時16035.44円（前週末比435.78円高）まで上昇し、取引時間中としては4営業日ぶりに16000円台を回復する場面があった買い戻し一巡後は積極的な売買に乏しく、おおむね15900円台で推移した
大引けの日経平均は前週末比365.64円高の15965.30円となった東証1部の売買高は18億4484万株、売買代金は1兆9074億円だった業種別では、全33業種がプラスとなり、海運業が5％超上昇したほか、鉱業、鉄鋼、パルプ・紙、証券が上昇率上位だった
個別では、トヨタ自 (T:4346)、ソフトバンクグ (T:7936)、三菱ＵＦＪ、ソニー 、三井住友など売買代金上位は全般上昇一部証券会社の目標株価引き上げが観測された東芝や、富士重、村田製、三井不などが4％超の上昇にまた、テーマ株物色が活発となり、韓国サムスン電子が有機EL生産増強との報道を受けてＶテクがストップ高まで買われたＶテクに加え、ｇｕｍｉ、ＦＥＳＣＯなどが東証1部上昇率上位となった一方、売買代金上位ではスズキが逆行安インド中銀総裁の退任が伝わり、同国経済の減速懸念から売られた三菱自は燃費不正問題への対応で特別損失計上を発表し3％超の下落また、子会社ブランジスタに連れてＮＥＸＹＺ．がストップ安となり、業績予想を下方修正したアシックスなどとともに東証1部下落率上位となった