船井総研ホールディングス (T:9757)は、独立系の経営コンサルティング大手。
住宅・不動産業界、医療・介護・福祉業界、士業業界が主力部門。
17年12月末時点の経営研究会会員数は6,682名。
主力事業は好調維持。
中堅・大手企業向けプロジェクト案件が増加。
17年12月期は2桁増収増益。
同社は5日、2016年11月4日に公表した中期経営計画(2017年~2019年)の修正を発表した。
2018年12月期の売上高は当初計画200億円から210億円に、営業利益は42億円から49億円へと修正し、2019年12月期の売上高は当初計画220億円から235億円に、営業利益は45億円から54億円へと、いずれも上方修正した。
同社グループの中核である経営コンサルティング事業の契約受注が好調に推移し、中期経営計画の1年目である2017年12月期で3年目の2019年12月期の営業利益の計画値を達成したため、今回の修正に至った。
住宅・不動産業界、医療・介護・福祉業界、士業業界が主力部門。
17年12月末時点の経営研究会会員数は6,682名。
主力事業は好調維持。
中堅・大手企業向けプロジェクト案件が増加。
17年12月期は2桁増収増益。
同社は5日、2016年11月4日に公表した中期経営計画(2017年~2019年)の修正を発表した。
2018年12月期の売上高は当初計画200億円から210億円に、営業利益は42億円から49億円へと修正し、2019年12月期の売上高は当初計画220億円から235億円に、営業利益は45億円から54億円へと、いずれも上方修正した。
同社グループの中核である経営コンサルティング事業の契約受注が好調に推移し、中期経営計画の1年目である2017年12月期で3年目の2019年12月期の営業利益の計画値を達成したため、今回の修正に至った。