■保険薬局事業の概要と成長戦略2. 調剤薬局事業のポジショニング
前述のように、保険薬局事業セグメントの売上高の90%以上を調剤薬局事業が占めている。
すなわち、同セグメントと調剤薬局事業はほぼ同義と言え、保険薬局事業セグメントの成長戦略とは調剤薬局事業のそれと同じと言える。
調剤薬局業界の現状を見ると、各社の2017年度第2四半期末時点では、クオール (T:3034)は調剤薬局692店舗を擁し、アインホールディングス (T:9627)に次いで調剤専門チェーンの中では第2位の位置にある。
ただし、第3位の総合メディカル (T:4775)の店舗数は687店と肉薄しているほか、非上場の調剤専門チェーンであるクラフト(株)は約700店舗を展開してわずかに同社よりも多い店舗数を有しているとみられる。
また、ドラッグストア業界のウエルシアホールディングス (T:3141)は調剤併設型ドラッグストアを1,070店展開している。
このように、調剤薬局チェーン業界における大手各社の競争は極めて激しく、店舗数順位はM&A等の進捗によって容易に変動しうる状況となっている。
売上高については、アインホールディングス、日本調剤 (T:3341)についで上場企業の中では業界第3位の位置にある。
同社よりも店舗数が少ない日本調剤が売上高で第2位に入ってきている理由は、1店舗当たり売上高の違いに由来する。
詳細は後述するが、同社は“マンツーマン薬局”を店舗戦略上の特徴としており、大型の門前薬局（大規模病院の目前に立地する店舗）は比較的少ない。
反対に日本調剤は1店舗当たりの売上規模を重視した店舗戦略を採用しており、全国の大学付属病院の4割以上に門前薬局を出店するなど、門前薬局の展開に注力している。
こうした戦略の違いが、処方せん単価や応需枚数の差となり、1店舗当たり売上高の違いに表れているとみられる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之）