(T:8802) 三菱地所 1798.5 +48.5大幅続伸。 ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価を2500円としている。
市況悪化局面に耐えうる立地に優れたポートフォリオと安定的な財務基盤を市場は過小評価、買いの好機と判断し、セクター内のトップピックと位置づけている。
他のデベロッパーと比べファンダメンタルは良好であり、今後金利が上昇しても、影響は相対的に軽微と判断しているようだ。
(T:3230) スター・マイカ 2453 +291大幅反発で上昇率トップ。
前日に18年11月期第1四半期の決算を発表、営業利益は17.5億円で前年同期比36％増となっている。
インベストメント事業で収益不動産の売却益が大きく膨らんだほか、再生中古マンションの販売収入や賃貸収入も伸長した。
業績予想に変更はないが、上期計画23億円に対する進捗率は高く、上振れ期待の高まりにつながっているようだ。
(T:4461) 第一工業 875 +100大幅反発。
前日に3月期業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は40億円から50億円に増額、売上高は下振れたものの、IT・電子用途等を中心とした高付加価値品の売上高が顕著に伸長したことで、収益は上振れる形になった。
第3四半期までの状況から上振れ期待は高かったものの、年間配当金も従来予想の12円から14円に引き上げており、ポジティブな反応が優勢となっている。
(T:5301) 東海カーボ 1651 +102大幅続伸。
前日に発表された2月の貿易統計から、黒鉛電極の輸出単価が大きく上昇していることが明らかになっている。
全国平均ベースでは、昨年の平均単価であったトン2500ドル強に対し、今年1月は4150ドル強、2月は5800ドル弱にまで急伸のもよう。
ゴールドマン・サックス証券では、黒鉛電極の需給タイト感は続いており、2018年半ばまでにはトン1
0000ドル前後への上昇を予想するとしている。
(T:9697) カプコン 2299 -124大幅反落。
クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も1750円から1600円に引き下げている。
大ヒットとなったモンスターハンター・ワールドは19.3期に向けて反動減が意識されると指摘。
アミューズメント機器も18.3期下期投入予定のものが19.3期下期以降にずれるもようとしている。
なお、同証券ではコナミの投資判断は格上げしている。
(T:4974) タカラBIO 2032 -114大幅反落。
足元で堅調な動きとなっていたバイオ関連株だが、本日は総じて利食いが優勢の展開。
1部市場では同社のほかにペプチドリームなどの下げも目立つ。
同社に関しては、SBI証券が投資判断を「やや強気」から「中立」に格下げしていることも弱材料。
開発パイプラインTBI-1301「NY-ESO-1・siTCR」が「先駆け審査指定制度」の対象品目に指定されたが、収益予想に大きな変化ない。
(T:9101) 郵船 2148 +87大幅反発。
前日に新中期経営計画を発表。
数値目標としては、22.3期経常利益700-1000億円を目指す。
18.3期の会社計画は270億円であり、今後の収益拡大を期待する動きに。
また、ROEは18.3期予想の2.1％から8.0％以上に、配当性向25％を目指すなどとしている。
みずほ証券では、独自の技術開発による効率化の推進や、完全子会社化した郵船ロジスティクスを活用した物流事業の拡大などに注目と。
(T:1435) インベスターC 2437 +119大幅続伸。
「TATERU Apartment」のIoTアパートにアマゾンが提供するスマートスピーカー
「Amazon Echo」を標準装備することを決定と発表している。
入居者は室内の家電を音声でコントロールすることが可能になるなど、利便性の高い革新的なライフスタイルを実現できるようになる。
付加価値を高めるとともに消費者のニーズを掘り起こすことで、業容拡大につながっていくとの期待感も先行へ。
(T:6962) 大真空 1275 -67大幅続落で昨年4月安値に接近。
前日に業績予想の下方修正を発表したことがマイナス材料視されている。
営業利益は従来予想の14.4億円から1.5億円に、最終損益は7.4億円の黒字から4.3億円の赤字に下方修正。
為替相場の円高進行、中国スマホにおける生産調整の影響などが響いた。
第3四半期累計での営業利益は6.4億円であったため、想定以上の1-3月期業績悪化となる格好に。
(T:5706) 三井金 4830 +190大幅反発。
一昨日に業績予想を修正、チリにおける銅鉱山開発事業に係る減損損失約345億円の計上により、18.3期最終損益を260億円の黒字から85億円の赤字に修正している。
ただ、スマホ販売失速による銅箔の提携に加えて、銅鉱山減損の可能性も足元の株価低迷の一員であったことから、三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、減損発表は悪材料出尽くしにつながる可能性があると指摘している。