■事業概要G-7ホールディングス (T:7508)の事業は、オートバックス・車関連事業、業務スーパー・こだわり食品事業、その他事業の3つの事業セグメントで構成されている。
2018年3月期の事業別売上高構成比を見ると、オートバックス・車関連事業で31.3%、業務スーパー・こだわり食品事業で63.1%となり、両事業で全体の90%以上を占めている。
1. オートバックス・車関連事業
オートバックス・車関連事業は、「オートバックス」のフランチャイジーでカー用品販売、メンテナンスなどを展開する(株)G-7・オート・サービスと、バイク用品の販売・メンテナンスを展開する(株)G-7バイクワールドのほか、マレーシア、タイで展開する車関連事業、2017年5月に子会社化した (株)G-7. Crown Tradingで展開する自動車輸出販売事業で構成されている。
売上高の9割弱はオートバックス関連で占められ、2018年3月末時点のオートバックス関連の店舗数は国内75店舗（オートバックス68店、オートバックスエクスプレス7店）、マレーシア2店舗（オートバックス2店）で、オートバックスグループ（国内603店舗）の中では最大規模のフランチャイジーとなっている。
出店エリアは兵庫県、京都府、福井県、岡山県、広島県、千葉県、茨城県となり、なかでも兵庫県には41店舗と全体の6割を出店している。
1人当たり生産性や粗利益率、在庫回転率などを重視した店舗運営を徹底しており、オートバックスグループの中では、もっとも高い収益性を維持している。
その他、車関連としては独自展開として、洗車・コーティング専門店のクリスタルセブン6店舗、タイヤ専門館1店舗、BPセンター（鈑金・塗装）7店舗、スズキカーズ大阪1店舗などを展開している。
一方、バイク用品では直営の「バイクワールド」を2018年3月末時点で国内に12店舗、マレーシアに2店舗、タイに1店舗の合計15店舗展開している。
2. 業務スーパー・こだわり食品事業
業務スーパー・こだわり食品事業は、「業務スーパー」のフランチャイジー展開をする(株)G-7スーパーマートと精肉の小売事業を主に展開する(株)G-7ミートテラバヤシ、食品・飲食店事業を展開する(株)G7ジャパンフードサービスの事業で構成されている。
売上高の8割弱を占めるG-7スーパーマートは、「業務スーパー」のメガフランチャイジーで、2018年3月末時点の店舗数は136店舗と業務スーパーグループ（801店舗）の中で最大規模となっている。
出店エリアは関東、中部、関西、九州、北海道地域となる。
売上高の1割強を占めるG-7ミートテラバヤシは、精肉小売店「テラバヤシ」を2018年3月末時点で103店舗出店している。
店舗の約6割は「業務スーパー」及び「めぐみの郷」のテナントとして出店しており、残りは百貨店やショッピングモール等に出店している。
売上高の1割弱を占めるG7ジャパンフードサービスでは、各地方の名産品や特産品を発掘し、「こだわり食品」として百貨店などに卸販売を行っているほか、食品のPB商品開発、製造販売、輸出入事業、ネット通販事業、国内におけるレストラン事業やスイーツ事業（レストラン、スイーツ事業はその他事業セグメントに計上）などを展開している。
3. その他事業
その他事業は、農産物直販所「めぐみの郷」を運営する(株)G7アグリジャパンのほか、不動産、ダイソー、リユースショップ、フィットネスクラブ、ゴルフスクールなど複数の事業を展開する(株)G7リテールジャパン、海外事業を担うG7 INTERNATIONAL PTE. LTD.（シンガポール）（オートバックス・バイクワールド事業を除く）、新規事業となるコインランドリーサービス事業やスイーツ事業などで構成されている。
「めぐみの郷」については2018年3月末時点で22店舗（兵庫県16店、奈良県3店、大阪府、京都府、千葉県で各1店）を出店している。
2015年6月より販売方法を委託販売方式（販売額の約2割を手数料収入として売上計上）から買取販売方式に変更したが、店舗の収益性改善を図るため2018年4月より委託販売方式に戻している。
コインランドリーサービス事業は「マンマチャオ」((株)mammaciao)をオートバックス店舗敷地内に併設して展開しており、2018年3月末時点で5店舗となっている。
また、スイーツ事業ではチーズタルト専門店「BAKE CHEESE TART」（(株)BAKE）、たい焼き専門店「やまや本舗」（(株)やまや鯛焼き本舗）を各4店舗出店しているほか、シュークリーム専門店、カスタードアップルパイ専門店を各1店舗出店している。
いずれもテイクアウト専門店で、業績に与える影響はまだ小さい。
なお、海外事業（オートバックス・車関連事業を除く）については東南アジア及び台湾で飲食店事業、ベトナム、ミャンマーでアグリ事業（農園運営）を行っていたが、収益化まで時間を要すると判断し、一旦、撤収を決定するも、中長期的には成長戦略の1つとして位置付けており、体制が整った段階で再進出する意向となっている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）