(T:4385) 日特エンジ 3465 +467
大幅に反発19年3月期第1四半期(18年4-6月)の営業利益を前年同期比20.5%増の8.23億円と発表しているワインディングシステム&メカトロニクス事業で、精密コイルや駆動モータの需要が増大していることに加え、業界で一貫生産ラインの導入が進んでいることも追い風になり、利益が拡大した通期予想は前期比10.7%増の44.50億円で据え置いた進捗率は18.5%
(T:8186) UNITED 2701 +344
大幅に反発19年3月期第1四半期(18年4-6月)の営業利益を123.49億円(前年同期実績3.21億円)と発表しているアドテクノロジー事業やゲーム事業が伸び悩む一方、インベストメント事業で投資先のメルカリ (T:3479)の上場に伴う株式売却益を計上し、大幅な増益となった通期予想は合理的な算定が困難であるとして公表していないが、増収増益を計画している
(T:3997) 大塚家具 384 -61
急反落一部メディアでティーケーピー (T:4792)が支援を提案していると報じられている報道によると、ティーケーピーが大塚家具の増資を引き受け、過半の株式を取得するというティーケーピーは「大塚家具との間であらゆる可能性を検討しているが、現時点において具体的に決定した事実はない」とコメントティーケーピーは3日続落している
(T:3556) トレードワークス 2580 -208
急反落18年12月期営業利益を従来予想の3.78億円から5.38億円(前期実績2.19億円)に上方修正した新規受注などで売上高が増加したことに加え、システム開発の効率化を図ったことが奏功したただ、第1四半期時点で計上したシステム開発大型案件のはく落に伴い、四半期ベースでの営業利益は0.61億円に留まったことなどから利益確定売りが優勢となった
山田コンサル 2466 -500
ストップ安比例配分19年3月期第1四半期(18年4-6月)の営業利益を前年同期比52.9%減の2.87億円と発表しているM&Aコンサルティングの売上が減少したことに加え、人員増強による人件費の増加等により販管費が増加したことが響いた教育研修・FP関連事業も低調だった通期予想は前期比11.4%増の32.50億円で据え置いたが、進捗率は8.8%程度にとどまっている
リネットジャパン 688 +46
急反発1日から一般社団法人日本仮想通貨事業者協会(JCBA)の協力会員として参加したと発表している協会への加盟で仮想通貨及びブロックチェーン技術に必要な情報調査や知見を深め、先進的ビジネスモデルの実現に向け取り組む同社は、カンボジアのファイナンス事業でフィンテック、ブロックチェーン技術を活用したビジネスモデルの構築を目指している
大幅に反発19年3月期第1四半期(18年4-6月)の営業利益を前年同期比20.5%増の8.23億円と発表しているワインディングシステム&メカトロニクス事業で、精密コイルや駆動モータの需要が増大していることに加え、業界で一貫生産ラインの導入が進んでいることも追い風になり、利益が拡大した通期予想は前期比10.7%増の44.50億円で据え置いた進捗率は18.5%
(T:8186) UNITED 2701 +344
大幅に反発19年3月期第1四半期(18年4-6月)の営業利益を123.49億円(前年同期実績3.21億円)と発表しているアドテクノロジー事業やゲーム事業が伸び悩む一方、インベストメント事業で投資先のメルカリ (T:3479)の上場に伴う株式売却益を計上し、大幅な増益となった通期予想は合理的な算定が困難であるとして公表していないが、増収増益を計画している
(T:3997) 大塚家具 384 -61
急反落一部メディアでティーケーピー (T:4792)が支援を提案していると報じられている報道によると、ティーケーピーが大塚家具の増資を引き受け、過半の株式を取得するというティーケーピーは「大塚家具との間であらゆる可能性を検討しているが、現時点において具体的に決定した事実はない」とコメントティーケーピーは3日続落している
(T:3556) トレードワークス 2580 -208
急反落18年12月期営業利益を従来予想の3.78億円から5.38億円(前期実績2.19億円)に上方修正した新規受注などで売上高が増加したことに加え、システム開発の効率化を図ったことが奏功したただ、第1四半期時点で計上したシステム開発大型案件のはく落に伴い、四半期ベースでの営業利益は0.61億円に留まったことなどから利益確定売りが優勢となった
山田コンサル 2466 -500
ストップ安比例配分19年3月期第1四半期(18年4-6月)の営業利益を前年同期比52.9%減の2.87億円と発表しているM&Aコンサルティングの売上が減少したことに加え、人員増強による人件費の増加等により販管費が増加したことが響いた教育研修・FP関連事業も低調だった通期予想は前期比11.4%増の32.50億円で据え置いたが、進捗率は8.8%程度にとどまっている
リネットジャパン 688 +46
急反発1日から一般社団法人日本仮想通貨事業者協会(JCBA)の協力会員として参加したと発表している協会への加盟で仮想通貨及びブロックチェーン技術に必要な情報調査や知見を深め、先進的ビジネスモデルの実現に向け取り組む同社は、カンボジアのファイナンス事業でフィンテック、ブロックチェーン技術を活用したビジネスモデルの構築を目指している