4日の日本株市場はこう着感の強い相場展開が続きそうである。 3日の米国市場は、労働者をたたえる「レーバーデー(Labor Day)」の祝日で休場となる中、海外勢のフローが限られるとみられ、方向感が掴みづらい需給状況であろう。
トランプ米大統領は6日のパブリックコメント提出期限後に、2000億ドル規模の中国製品に対する追加関税を発動させる意向であり、これを見極めたいとする模様眺めムードも強まりやすいと考えられる。
そのため、薄商いの中を先物主導によるインデックス売買に振らされやすいだろう。
昨日は再び売買代金が2兆円を下回る薄商いの中で、後場は日銀のETF買い入れが行われたが、薄商いの中ながらも指数インパクトは限られていた。
ETF買い入れを見越して売りを浴びせた格好であろう。
外部環境が不透明であり、海外勢のフローが限られる中では、短期のファンド筋による売り仕掛け等に注意する必要がありそうだ。
また、本日の引け後にも日経平均の構成銘柄の変更が予想されている。
現実的ではないにせよ、任天堂 (T:7974)が新規に採用された場合、任天堂には10兆円程度の買い需要が発生されるとみられている。
これが他の構成銘柄へのリバランスといった格好でポジション圧縮につながるとみられるが故に、構成銘柄の入替えを見極めたいところであろう。
他の候補であるサイバーエージェント (T:4751)は下げに転じたが、スタートトゥデイ (T:3092)は上昇して終えている。
この辺りで決着してくれば需給波乱も起こらないと考えられ、明日以降の海外勢の資金流入への思惑もあり、相場の底堅さが次第に意識されてくると期待したいところである。
また、マザーズ指数が相対的に弱かったが、テクニカル面では足元のリバウンドで一目均衡表の雲下限を捉えていたこともあり、一旦は跳ね返されるところである。
一方で遅行スパンが実線を突破する上方シグナル発生が近づいており、中小型株に資金が向かいやすいだろう。
海外勢のフローが限られるなか、中小型株での短期値幅取り狙いの売買を意識しておきたい。