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光熱費の削減やCO2の削減、災害時の自家発電を目的としており、2020年4月より本システムによる供用を開始する予定。
本システム導入のメリットは、事業者も電力会社も設備投資を抑え、再生エネルギーで発電した電力利用率の向上を図ることができること。
本工事により、日本メディカルトレーニングセンターおよびゴルフ場クラブハウスの光熱費の30%超を再生可能エネルギーで賄う計画とのこと。
なお本設備工事では、東京電力ホールディングス (T:9501)、東京電力エナジーパートナー(本社:東京都港区)と共同で低炭素投資促進機構の「地域の特性を活かしたエネルギーの地産地消促進事業」に採択されたため、同事業の補助金を一部活用。
当該システム模範事業を構築し、他地域への展開が期待される。