(T:2404) 鉄人化 401 +80ストップ高。
前日に発表したエボラブルアジア (T:6191)との資本業務提携が買い材料視されている。
相互の販売促進などに関する業務提携に合意し、エボラブルアジアのオリジナルキャンペーンなどを継続的に実施する予定。
また、エボラブルアジアでは25日付けで同社の発行済み株式数の2.42％を取得。
インバウンド需要の取り込みなど、シナジー効果発現への期待も高まっているもよう。
(T:1605) 国際帝石 1090.5 -43.5大幅続落。
前日のNY原油相場でWTI先物4月限は前日比1.78ドル安と下落、時間外取引でも売りが先行している。
トランプ米大統領が原油価格は高過ぎるとし、OPECに対して「リラックスして、落ち着く」よう求めたことなどが背景。
目先の原油相場の上値抑制要因につながっていくとの警戒感などが先行。
石油セクターも全般売りが先行している。
(T:8260) 井筒屋 238 +24大幅高。
前日に業績予想の修正を発表している。
2月期営業利益は従来予想の11億円から13億円に上方修正、閉店セールの好調推移や販管費の削減などが背景のもよう。
最終損益は引き続き未定としているが、特別損失額は従来見込みよりも減少するとしている。
また、井筒屋本店を本・新館全面リニューアルし、3月6日を皮切りに9月中旬にかけて順次オープンしていくことも発表している。
(T:2398) ツクイ 753 +28大幅続伸。
いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューは1000円としている。
直近までの株価下落で足下の業績の厳しさを織り込んだと判断している。
また、今期は3期ぶりの営業減益となるが、在宅介護事業の利用者獲得ペースの低下は一過性であり、通所介護サービスのサービス品質を中心とした競争力の高さを背景に、中長期の潜在成長性に大きな変化はないと指摘している。
(T:1942) 関電工 1006 -32反落。
SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に格下げ、目標株価も1350円から1200円に引き下げている。
中期的な業績予想の下方修正を評価引き下げの背景としている。
安定的な業績拡大は続く見通しであるが、意欲的な受注計画は未達となる可能性があり、受注採算も伸び悩むと想定している。
株価評価には、配当性向を意識した増配や自社株買いなどの株主還元強化が必要と指摘。
(T:8830) 住友不 4199 -41反落。
ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「売り」に、目標株価も4400円から4200円に引き下げた。
今後想定されるマンション市況の悪化により、不動産販売事業利益率の低下を予想としている。
また、セクター内では株主還元の強化を表明する企業が増えているなか、同社の低い配当性向はネガティブ視とも。
なお、ゴールドマン・サックス証券では東京建物 (T:8804)の投資判断は格上げしている。
(T:8601) 大和証G 572.8 -8.7反落。
モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に格下げ、目標株価も720円から570円に引き下げている。
金融緩和局面で市場のボラティリティがほぼないなか、証券株の株価上昇は期待しにくいとしている。
リテールからの収益寄与が大きいなど安定的な収益構造から、野村HD (T:8604)より先行順位は高いものの、期待利益低下の可能性を格下げに反映したようだ。
(T:3004) 神栄 834 +70急反発。
神栄キャパシタが従来品比で最大静電容量が約5倍の大容量フィルムコンデンサーを開発したと一部報じられており、手掛かり材料となっているもよう。
半導体製造装置のサーボモーター向けなどにサンプル出荷を開始、2020年1月までに量産を目指すとされている。
なお、同製品の製品化に関しては、昨年12月に会社側で発表している。
(T:8016) オンワードHD 625 -43大幅反落。
本日は2月決算の配当権利落ち日となっており、同社にも権利落ちに伴う処分売りの動きが優勢になっている。
同社の年間配当金は期末一括配当で24円を予定している。
前日終値を基準とすると、配当利回りは3.6％の水準であった。
また、2月末株主には、100株以上で取扱商品の20％割引券、1000株以上で割引券に加えて、3000円相当の自社製品も株主優待として贈呈している。
(T:1429) 日本アクア 563 +28大幅続伸で年初来高値。
前日発表の中期計画が引き続き買い材料。
計数目標として、23.12期売上高300億円、営業益25億円を目指す。
それぞれ前期実績は、194.2億円、7.7億円であった。
商品販売部門では5年間で約35％の売上成長を目指すほか、新規事業部門では5年後に24億円の売上を達成する計画。
また、配当性向は50％を目標とし、利益成長に伴って配当水準の大幅な上昇も期待できる形に。