(T:9692) シーイーシー 2316 +242急騰。
前日発表の第1四半期決算が好感された。
営業利益は16.2億円で前年同期比20.8％増となり、会社側の上半期計画25.5億円、同0.5％増に対して高い進捗となっている。
注力しているスマートファクトリー事業およびセキュリティサービス事業のほか、製造業・公共向けのシステム構築・開発支援やマイグレーションサービスなどが伸長したもよう。
期待以上のスタートとなり、業績上振れ期待などが先行する形に。
(T:9613) NTTデータ 1342 +29反発。
大和証券では投資判断を「3」から「1」に、目標株価も1200円かから2000円に引き上げた。
国内不採算解消、北米大型受注獲得・収益好転など課題は克服、20年3月期計画は営業益横ばいだが、内外の競争力強化・技術育成投資200億円増が要因であり、長期業績にはプラスになると分析。
2年超の長期投資を前提とすれば、プレミアム回復を睨んだ目標株価2410-2690円も視野に入るとみている。
(T:4751) サイバー 4100 +15続伸。
みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に引き上げ、目標株価は4500円に設定した。
業績予想は減額しているものの、株価は下げ過ぎとみている。
19年9月期第4四半期からは増益転換と、業績の回復感を強めていくと判断している。
AbemaTVは20年9月期から赤字縮小に転じ、インターネット広告ではNB広告主増が見込まれるなど、他のネット関連銘柄よりも構造的な課題解消が増えるとみている。
(T:9743) 丹青社 1232 +89大幅高。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は18.9億円で前年同期比24.3％減益となった。
繰り越し案件の増加による売上高の減少が背景に。
ただ、会社側の上半期計画20.2億円、同29.2％減益との比較ではサプライズなく、過度な懸念などは後退する形に。
受注高は前年同期水準を上回っているほか、粗利益率も過去最高水準にまで上昇している。
下半期以降の業績回復期待なども高めさせる形のようだ。
(T:3524) 日東網 1685 +293一時ストップ高。
前日に19年4月期の決算を発表している。
営業利益は8.6億円で前年同期比13.6％減益、従来予想の11.5億円を下回って一転して減益となった。
ただ、上半期の下振れから織り込み済みと捉えられる。
一方、20年4月期は11.5億円で同33.4％増と大幅増益の見通しになっている。
漁業法の改正など環境変化が好機となるほか、施工工事部門も前期に続き堅調に推移すると見込んでいる。
(T:6966) 三井ハイテク 1092 -15反落。
前日に第1四半期決算を発表、営業損益は3.5億円の赤字で、前年同期比6億円の損益悪化となった。
また、上半期予想は1億円の黒字から3億円の赤字に、通期では7億円の黒字から3億円の黒字に下方修正した。
電子部品事業における携帯用端末、リードフレームの需要低迷が響く。
一方、発行済み株式数の1.07％に当たる40万株を上限とした自社株買いを発表したが、次第に連騰の反動から利食い売りが優勢に。
(T:6118) アイダ 776 +22大幅続伸。
前日に自社株買いの実施を発表している。
発行済み株式数の3.99％に当たる260万株、20億円を上限としており、7月1日から10月31日までを取得期間としている。
株価が安値圏にあり、積極的な取得実施によって需給面での下支えになるとの見方が優勢に。
キャッシュリッチ銘柄でもあり、今後も継続的な実施が期待できる状況でもあるようだ。
(T:3921) ネオジャパン 916 -84急落。
前日に発表した第1四半期決算が弱材料視されている。
営業利益は1.7億円で前年同期比7.7％減益、通期予想は5.6億円で前期比6.2％の増益予想であり、前期まで順調な収益拡大を続けていたことからも、予想外の低調スタートと受け止められているようだ。
人員増や昇給など人件費の増加で、売上原価、販管費ともに増加する状況となっている。
(T:6541) グレイス 2801 +112大幅続伸。
岩井コスモ証券では投資判断を新規に「A」、目標株価を3500円としている。
クラウドでマニュアルを制作・管理するシステムの売上が増加中であり、今後の拡大余地も大きいと評価。
利益率の良い同システムの売上増加で同社の利益率も改善傾向としている。
また、メガネ型ウェアラブル端末内でAIが作業を誘導する次世代マニュアルが成長ドライバーとなり、中期的な成長も期待できるとみているようだ。
(T:6753) シャープ 1101 +32続伸。
前日に残存するA種優先株式の取得・消却が発表されたほか、事業方針説明会も開催した。
今後の方向性としては、技術・品質・付加価値の3つを高めると同時に、アプリケーションやサービスを含めたBtoB事業を強化していく方針が掲げられている。
野村證券では、自社の持つコア技術を活かした形でのソリューション事業展開は注目できるとしているほか、鴻海グループ内での重要性が増している印象と評価している。