(T:9101) 郵船 1588 -28大幅続落。
ホルムズ海峡近くのオマーン湾で前日、日本のタンカーなどが砲弾で攻撃を受けた。
米国とイラン間での緊張の高まりが背景とされ、米国ではイランが攻撃の背後にいると判断のもよう。
今後の緊張の高まりによっては、ホルムズ海峡封鎖などへの対応も必要となるなど、海運各社にとっては先行き不透明感が強まる展開に。
グループ会社が攻撃を受けた三菱ガス化学 (T:4182)も売り優勢になった。
(T:9681) 東京ドーム 1038 -44大幅反落。
前日に発表した第1四半期決算がネガティブ視されている。
営業利益は16.4億円で前年同期比17.1％減益となった。
上半期計画の同5.6％減益に対しても弱含みのスタートとみられる。
比較的業績予想は保守的な傾向があったため、第1四半期2ケタ減益にはネガティブなイメージも強いようだ。
売上高は2ケタ増収となっているが、複合型リゾート開業に伴う諸経費の増加、減価償却費の増加が響く形に。
(T:3031) ラクーンHD 646 -31伸び悩み大幅反落。
前日に19年4月期決算を発表。
営業利益は5.5億円で前期比25.4％増、第3四半期に上方修正した水準での着地となった。
ALEMO分を除いても5年ぶりの2ケタ増収に。
また、20年4月期も6.7億円で同22.1％増と、連続2ケタ増収増益を見込む。
業績は好調推移となっているが、前期実績、今期見通しともにサプライズまではなく、直近で決算期待も先行していたことから出尽くし感が優勢に。
(T:6184) 鎌倉新書 1480 -33反落。
前日に第1四半期決算を発表。
営業益は1.3億円で前年同期比59.5％の大幅増となった。
通期計画は8億円で前期比7.5％増と、1ケタ台の増益見通しにとどまった。
主要3事業がすべて好調に推移し、利益は計画を大きく上振れて推移しているもよう。
ただ、業績高成長期待は株価に反映済み、四半期ベースでは前期第3四半期がピークとなっていることから、短期的な出尽くし感が優勢となっている。
(T:3180) Bガレジ 1505 +209急騰。
前日に19年4月期の決算を発表している。
営業利益は6.3億円で前期比3.1％減となり、従来予想の7.4億円を下回る形になっている。
ただ、2-4月期は前年同期比増益に転じており、20年4月期は7.4億円で同18.3％増益の見通しで、業績回復期待が先行している。
また、今期の増配計画、発行済み株式数の1.57％に当たる10万株、1.2億円を上限とする自社株買いの発表なども支援材料となっている。
(T:3169) ミサワ 444 +25急伸で年初来高値。
前日に発表した第1四半期決算が好感材料となっている。
営業利益は1.5億円で前年同期比55.6％増益、上半期、通期ともに減益計画であり、想定外の大幅増益決算と受け止められている。
前期決算も、高粗利益率商品の販売好調などで想定を上回る着地となるなど、計画はやや保守的ともみられていたが、増益幅の大きさにはインパクトが先行しているようだ。
(T:6630) ヤーマン 953 +49急反発。
前日に19年4月期決算を発表、営業利益は57億円で前期比5.9％増、従来予想の64.4億円を下回る着地に。
ただ、第3四半期から収益は急失速しており、それに伴い株価も大きく調整していたため、下振れ着地もあく抜け感につながった。
20年4月期業績も、下半期からの回復を見込んで増益を予想し、安心感も高まった形のようだ。
なお、前期末配当金は1.8円の従来予想に対して6.3円に引き上げた。
(T:6754) アンリツ 1883 +68大幅続伸。
東海東京証券では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を2400円としており、本日の買い材料につながっているとみられる。
20年3月期営業利益は戦略投資の費用増で減益を予想するが、21年3月期は前期比51％増と大幅増益を予想している。
採算性の高い5G端末開発用計測器の拡大、研究開発費比率の低下などを想定しているようだ。
(T:7741) HOYA 8043 -42続落。
SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に格下げ、目標株価も8000円から7600円に引き下げている。
有形固定資産投資拡大による業績の潜在成長力をほぼ織り込んだと考えているほか、HDDサブでの成長曲線を下方修正したことで業績予想を減額しているもよう。
なお、半導体関連銘柄の中では相対優位との見方には変化なく、自社株買いも継続する余力があると判断している。
(T:7013) IHI 2544 +19続伸。
クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も3300円から3500円に引き上げている。
北米不採算LNGプラント、航空機エンジンの検査不正を契機としたガバナンスリスクなどを織り込み、株価は売られ過ぎと判断のもよう。
来期は過去最高益の更新が期待可能とみているほか、来期予想配当利回りは約4.0％と魅力的な水準と捉えている。