■業績動向1. 2019年3月期通期の業績概要フォーバル (T:8275)の2019年3月期通期の連結業績は、売上高が前期比12.0%増の57,520百万円、営業利益が同12.9%増の3,221百万円、経常利益が同11.7%増の3,308百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同18.4%増の2,064百万円となり、売上高・各利益ともに2桁を超える増加となった。
売上高に関しては、すべてのセグメントで増収となった。
特にフォーバルテレコムビジネスグループ及びフォーバルビジネスグループが増収をけん引した。
フォーバルテレコムビジネスグループでは、光回線サービスやISPの販売が順調に拡大し、前期から30億円近い増収となった。
フォーバルビジネスグループでは、アイコンサービスの成長やサーバーやセキュリティ関連の販売の伸び、また第一工芸社を2018年10月に子会社化したこと（増収への貢献は約12億円）が寄与し、売上高で約25億円の増収となった。
スマートフォン化が進むモバイルショップビジネスグループ、再生可能エネルギー特別措置法（FIT法）改正を契機に構造改革が進展する総合環境コンサルティングビジネスグループ、潜在ニーズの大きな人材教育部門であるその他セグメントも増収を達成した。
営業利益の増益に関しては、フォーバルビジネスグループの貢献が大きく（前期比239百万円増）、続いてフォーバルテレコムビジネスグループ（前期比184百万円増）である。
また、総合環境コンサルティングビジネスグループでは太陽光パネルからLEDや蓄電池の販売にシフトし構造改革が進捗したために、増益に貢献した（前期比56百万円増）。
モバイルショップビジネスグループは人件費や販促費等の増加の影響で減益（前期比122百万円減）となった。
全社としては、売上総利益率、販管費率ともに前期並み、売上高営業利益率も5.6%と前期と同水準を確保した。
健全かつ安定した財務状態を維持。
現預金増およびフォーバルテレコムビジネスグループの販売好調に伴う資金需要増などで資産拡大2. 財務状況と経営指標2019年3月期通期末の総資産は前期末比7,344百万円増の32,323百万円となった。
そのうち流動資産は4,791百万円増であり、現金及び預金の1,622百万円増、受取手形及び売掛金の1,405百万円増、未収入金の877百万円増、前払費用の714百万円増などが主な要因である。
固定資産は2,552百万円増であり、投資その他の資産1,906百万円増などが主な要因である。
資産増加の背景には、フォーバルテレコムビジネスグループの光回線サービスやISPの販売が好調に推移し、代理店へのインセンティブの支払い（前払費用等に計上）が増加したことがある。
負債合計は前期末比5,650百万円増の20,720百万円となった。
そのうち流動負債は5,451百万円増であり、短期借入金の2,909百万円増、未払金の1,264百万円増などが主な要因である。
固定負債は198百万円増で大きな変化はない。
有利子負債の残高は4,737百万円であり、現金及び預金9,065百万円と比較しても低水準にある。
経営指標（2019年3月期通期）では、流動比率が130.1%（前期末148.4%）、自己資本比率が32.6%（前期末35.8%）となっており、健全かつ安定した財務状態を維持している。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 角田秀夫）