10日の日本株市場は、米中の閣僚級協議への期待を背景とした米株高の流れを受けて、買い先行の展開となろう。
9日の米国市場では、NYダウが181ドル高と反発。
米中の閣僚級貿易協議で、中国が大豆など米国産農産物の購入拡大を提案すると伝えたとの報道が材料視された。
セクターでは前日に下げのきつかった半導体関連の上昇が目立っている。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比130円高の21570円。
円相場は1ドル107円40銭台と前日からやや円安に振れて推移している。
中国は米国産農産物の購入拡大により暫定合意を取り付け、15日に迫った米国の対中制裁関税の一部税率引き上げを回避したい考えとされている。
米中の閣僚級協議への過度な期待は高まらないながらも、需給状況の良好な銘柄などへは、買い戻しを誘う一因になりやすいだろう。
また、本日は安川電機 (T:6506)の決算が予定されている。
産業用ロボットでは世界トップクラスであり、ここ数年は中国の設備投資需要を取り込んで成長を拡大させてきた。
安川電機の決算内容によっては、中国経済への警戒感が高まり、さらに中国の需要を取り込んできた日本の製造業に対する不透明感が強まりやすい。
一方で、信用需給は売り長の状況であり、決算で悪材料出尽くしとなる展開も意識されやすく、決算前に買い戻しの流れをみせてくるようだと、FA関連などへの刺激材料になるだろう。
その他、今年のノーベル化学賞に、リチウムイオン電池の開発で、旭化成 (T:3407)名誉フェローの吉野彰氏や英オックスフォード大教授だったジョン・グッドイナフ氏らが選ばれた。
リチウムイオン電池は慣れ親しんでいるテーマであるほか、関連する銘柄も多い。
旭化成を筆頭に関連銘柄への物色に広がりをみせてくるようだと、個人投資家のセンチメントを明るくさせる。
その他、昨日は利食い優勢ではあったが、EUV関連として強いトレンドが続いているレーザーテック (T:6920)への関心も高く。
HOYA (T:7741)、ウシオ電機 (T:6925)、東洋合成 (T:4970)などの関連銘柄への物色の広がりも意識されよう。