日経平均は反発。
102.94円高の23885.81円（出来高概算3億8462万株）で前場の取引を終えた。
前日の欧米市場はクリスマスの祝日で休場。
ナイトセッションの225先物は、前日の日中取引終了時点からやや利食い優勢だったが、推移レンジは23680-23720円と非常に狭い値幅（40円程度）でのこう着であった。
この流れから、本日の日経平均は前日終値水準でのスタートとなったが、直後に上げ幅を100円超に拡大する場面があった。
市場では、「12月期末配当金の再投資に関連した買いを期待した先物売買がみられた」との指摘があった。
しかし、その後の日経平均は節目の24000円を前に上値は重い展開となった。
東京市場の物色としては、値がさハイテク株への買いが目立ったほか、マザーズ市場の銘柄の売買も活発であった。
セクターでは、東証33業種の全てが上昇。
なかでも、海運業は2％超の上昇となった。
売買代金上位では、ソフトバンクG (T:9984)、任天堂 (T:7974)、村田製作所 (T:6981)、小糸製作所 (T:7276)、東京エレクトロン (T:8035)、キヤノン (T:7751)、トヨタ自動車 (T:7203)、ファーストリテ (T:9983)、三菱UFJ (T:8306)、マクアケ (T:4479)、スペースマーケット (T:4487)などが上昇した。
一方で、JTOWER (T:4485)、アドバンテスト (T:6857)、サンバイオ (T:4592)、レーザーテック (T:6920)などはさえない動きになった。
前場の東京市場では、前述した通り値がさハイテク株への買いが目立ったが、クリスマス明けの米国市場の動向を見極めたいとする向きも市場では多く、全体としては朝方の強含み後は引き続きこう着感の強い相場展開である。
一方で、朝方の想定外の株高をきっかけに為替市場でドル円売買に対する売りポジション解消の動きも一部みられており、ランチタイムにかけても円安・ドル高基調となっている。
円安方向に振れる為替市場が日本株に対するサポート要因ともなっているとも捉えられ、日経平均はマドをあけて上昇した12月13日につけた安値の23775円処を割り込まずに推移している。
この23775円レベルは、米中両国が貿易交渉における「第1段階」合意を材料視して以降の相場の下限水準ということもあり、今後の両国の進捗動向次第で再び振れるであろう市場センチメントを計るための尺度としても意識されよう。
これを踏まえ、市場センチメントの崩れていない現状では、12月のIPOラッシュ前から資金流出の目立っていたマザーズ時価総額上位銘柄への資金還流のほか、年末年始の逆日歩の積み上がりを嫌気した信用売りポジション解消の動きなど、足元で目立っている相場の動きは週末にかけても継続する可能性があるだろう。