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スクエニHD、エスプール、IDOMなど

発行済 2020-01-15 16:16
更新済 2020-01-15 16:21
© Reuters.  スクエニHD、エスプール、IDOMなど
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(T:6047) Gunosy 1321 -157急落で一時昨年来安値を更新。

前日に上半期決算を発表、営業利益は1.6億円で前年同期比89.8%減益、6-8月期の2.3億円に対して、9-11月期は0.7億円の赤字となっている。

会社側の計画線上ではあるが、市場コンセンサスを下回っており、失望感が優勢となっている。

自社アプリの広告売上高などが、市場の期待と比べて伸び悩んでいるようだ。

(T:9684) スクエニHD 5430 -250大幅反落。

前日に『FINAL FANTASY VII REMAKE』、『Marvel's Avengers』の発売日の延期を発表。

前者は3月3日から4月10日に、後者は5月15日から9月4日に、それぞれ延期。

クオリティの向上を延期の背景としているもよう。

今期業績の下振れ要因につながるほか、発売日が接近していたこと、2タイトルの延期発表となったことに、ネガティブなインパクトも強まる形のようだ。

(T:1887) 日本国土開発 615 -63急落。

前日に上半期決算を発表、営業利益は74.4億円で前年同期比34.3%減益、第1四半期増益決算からは一転し、大幅な減益に転じている。

前年同期に見られたような好採算工事の割合が低下したことで、建築事業が増収ながらも大幅な減益になっている。

もともと通期では32.8%の減益予想であり、収益鈍化にインパクトはないが、株価が高値圏にあったことからも、上振れ期待などは後退する形になっているようだ。

(T:9602) 東宝 4290 -260大幅反落。

前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は429億円で前年同期比20.6%増となった。

ただ、9-11月期は93億円にとどまり、同9.3%の減益となっており、市場予想を下振れている。

これまで順調な収益成長が続いていただけに、想定外の失速とも受け止められているようだ。

なお、特別配当実施で期末配当金は17.5円から37.5円に引き上げ、200万株を上限とする自社株買いの実施も発表している。

(T:6199) セラク 1031 +150ストップ高比例配分。

前日に発表した第1四半期決算がポジティブサプライズと受け止められている。

営業利益は2.1億円で前年同期比6.1倍と急拡大、上半期計画を達成する格好になっている。

通期予想は5.8%の増益にとどまっており、上振れへの期待も高まる状況のようだ。

主力のシステムインテグレーション事業が大幅増収増益となったほか、他の事業もそろって損益を改善させている。

(T:6532) ベイカレント 6810 +1000ストップ高。

前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は50.3億円で前年同期比80.0%増と大幅増益を達成、通期計画は従来の51億円から70億円に増額した。

既存クライアントの取引拡大や新規クライアントの開拓が実現し、高い稼働率を維持。

優秀な人材の獲得や人材育成によりさらなる高付加価値化が実現したことなどが、業績上振れの背景と説明。

いちよし証券ではフェアバリューを7300円にまで引き上げ。

(T:3387) クリレスHD 2316 +272急騰で連日の高値更新。

前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は48.3億円で前年同期比45.9%の大幅増益となった。

増益率は上半期と同様の高水準に。

既存店売上の底堅い推移に加えて、原価率の低下や販管費の抑制も寄与した。

好決算に加えて、2月末を基準とする1:2の株式分割実施、お食事券の一部増額など株主優待制度の拡充なども発表し、好感される展開になっている。

(T:2471) エスプール 930 +98急騰。

前日に19年11月期決算を発表、営業益は16億円で前期比63.1%増、1月10日に発表した上方修正数値での着地に。

障がい者雇用支援サービスにおいて、相対的に利益率の高い設備販売などが好調だった。

実績にサプライズはないものの、20年11月期も20億円で同24.7%増と高い利益成長の持続を見込むこと、年間配当金を前期の2円から3.3円に増配方針としていることなどを評価する動きに。

(T:7599) IDOM 635 +59急伸。

前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は77.3億円で前年同期比2.7倍と大幅増益、通期予想の64.5億円、前期比89.7%増を超過する状況となった。

各種改善施策に伴い小売価格設定精度が向上し、付帯商品収益も増加。

その結果、店舗あたり小売台数、台あたり粗利ともに回復した。

また、消費増税による一定数の駆け込み需要も寄与。

増税による反動減の影響も収まりつつあり、今後の上積みを織り込む動きへ。

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