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ソフトバンクG、資生堂、富士フイルムなど

発行済 2020-02-07 17:09
更新済 2020-02-07 17:21
© Reuters.  ソフトバンクG、資生堂、富士フイルムなど
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(T:4911) 資生堂 7108 +082一時急伸ももみ合い。

前日に19年12月期の決算を発表している。

営業利益は1138億円で前期比5.1%増益、従来予想レンジ1130-1200億円の下限近辺で着地している。

香港や台湾での販売減速、消費増税後の国内需要鈍化がマイナスに影響。

20年12月期は1170億円で同2.8%増益の見通し。

市場予想を200億円程度下回っているが、警戒感も先行していたことで短期的なあく抜け感がやや優勢に。

(T:6569) 日総工産 841 -169大幅続落。

前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は19億円で前年同期比3.0%減益、上半期は同23.2%の大幅増益であったため、10-12月期の収益は急速に低下する格好となっている。

通期予想は39億円から27億円に下方修正、一転しての減益見通しとなっている。

電子デバイスメーカーの稼働調整や需要回復遅れなどの影響、研修費及び社員募集費などの投資費用増加を背景としている。

(T:8282) ケーズHD 1411 +92大幅反発。

前日に第3四半期決算と同時に自社株買いの実施を発表。

発行済み株式数の4.54%に当たる1000万株、100億円を取得上限としており、取得期間は2月7日から5月29日まで。

当面の需給の下支えにつながると評価される形に。

なお、駆け込み需要の反動減、暖冬による季節商材の苦戦などで、10-12月期営業利益は36.5億円で前年同期比52.3%減益と、想定通りの苦戦となっている。

(T:3028) アルペン 1910 +247急騰。

前日に上半期決算を発表、営業利益は32.9億円で前年同期比1.7億円から急拡大、従来予想の16.2億円を大幅に上回った。

スキー・スノーボード用品および冬物衣料全般の需要減少で売上高は想定を下回ったものの、売上総利益率の改善や人件費を中心としたコストコントロール効果などで収益率は高まったもよう。

また、発行済み株式数の3.21%に当たる130万株を上限に、立会外取引での自社株買い実施も発表。

(T:4901) 富士フイルム 5411 -205大幅反落。

前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は596億円で前年同期比19.9%減、市場予想を150億円強下回った。

通期予想は2400億円から2200億円に減額、2300億円程度の市場予想も下回った。

資産圧縮によるマイナス影響や医薬品の導出時期先送りなどが下方修正要因となるが、中国リスクなども織り込んでいる。

サプライズは限定的だが、足元のモメンタム悪化をネガティブに捉える動きに。

(T:4974) タカラBIO 2382 +207急伸。

新型コロナウイルスの検査試薬を大幅に増産すると報じられており、買い材料視されている。

主力工場がある中国・大連市から安定供給の緊急要請を受け、担当者の増員や操業時間の延長で、生産量を従来比50倍の週25万検体分に増やしたようだ。

同社はコロナウイルスの検査に用いる遺伝子関連試薬ではアジア最大手と位置付けられている。

ウイルス対策関連としての活躍余地の大きさがクローズアップされる展開に。

(T:4543) テルモ 3941 -149大幅反落。

前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は271億円で前年同期比12.3%減益、会社計画通りのもようだが、市場予想は40-50億円程度下回った。

為替市場での円高進行や未実現利益の消去、心臓血管カンパニーの伸び悩みなどが減益決算の背景に。

通期会社計画下振れの可能性は乏しいものの、株価も高値圏にあったため、コンセンサス下振れ決算をマイナス視する動きが優勢に。

(T:7733) オリンパス 2064.0 +186.0急騰。

前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は275億円で前年同期比56.5%増となり、市場予想を40億円近く上回った。

欧米や中国など海外で内視鏡販売が拡大し、増税反動減による国内の落ち込みをカバーする形に。

通期予想は900億円から920億円に上方修正、コンセンサスにはやや未達の水準ではあるが、100億円程度の特殊費用計上を考慮すれば、実質的には大幅な上振れとも捉えられる。

(T:9984) ソフトバンクG 5064 +337急伸。

米有力アクティビストのエリオット・マネジメントが同社株の約3%を取得し、企業統治の改善を求めているもようと伝わっている。

投資先決定プロセスを問題視しており、孫正義会長兼社長などの幹部にも直接懸念を伝えているようだ。

エリオットは運用総額が380億ドル超とされ、年間の提案活動数はアクティビストの中で世界最大ともみられている。

株価上昇につながる改革の進展を期待する動きが先行している。

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