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ヤーマン、ソフトバンクG、鳥貴族など

発行済 2020-09-14 17:21
更新済 2020-09-14 17:41
© Reuters.  ヤーマン、ソフトバンクG、鳥貴族など
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(T:6630) ヤーマン 1807 +218急騰。

先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は16.7億円で前年同期比2.2倍と急増している。

上半期計画の17.3億円、同0.7%増の水準をほぼ達成する状況になっている。

巣ごもり消費の好調で通販部門が伸長したほか、インフォマーシャルによる販売が大きく拡大したことで直販部門も急拡大、海外部門でも中国ECが好調であったもよう。

大幅な業績の上振れが意識される展開になっているようだ。

(T:9984) ソフトバンクG 6385 +525急騰。

先に社内で反対されたMBO計画を再考する方針と一部で報じられている。

足元では米国ハイテク株の下落、巨額の投機的取引観測による投資リスクの台頭などにより調整を強いられていたが、一転してTOBプレミアムを意識する流れとなっている。

また、市場の観測通り、保有する英半導体設計子会社のアームの株式売却も発表しているが、MBOに向けた動きの前進とも受け止められている。

(T:3843) FB 1026 +150ストップ高。

先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は6.2億円で前年同期比85.3%増と大幅増益になった。

通期計画は19.0億円で前期比26.6%減の見込みであり、想定以上の好スタートと受けとめられた。

テレワーク需要増に伴うインフラテック事業の利益改善が進んだほか、不採算事業の整理による収益改善もみられた。

先送りされた投資施策が第2四半期以降実施されるとはいえ、業績上振れへの期待は高まる形に。

(T:6966) 三井ハイテク 1995 +198急伸。

前日に上半期の決算を発表、営業損益は7.3億円の黒字で前年同期比7.9億円の損益改善となっている。

5-7月期は5.8億円の黒字で同倍増に。

情報通信機器関連及び5G向け半導体の需要拡大、電動車関連の需要回復などが好決算に寄与した。

業績計画は引き続き未定としているものの、通期でも高い業績変化率が確保できるとの見方が優勢になっているもよう。

(T:3169) ミサワ 780 +33大幅反発。

先週末に上半期の決算を発表、営業利益は4.2億円で前年同期比17.5%減益となったが、従来予想はわずかながら赤字見通しであったため、ポジティブなインパクトが先行している。

第1四半期の同69.2%減益からみても、想定以上の収益改善となる形に。

セールの前倒しや期間延長などの施策が奏効したようだ。

通期予想も従来の2.1億円から5億円に、2倍以上の水準へと上方修正している。

(T:8891) エムジーホーム 618 +100ストップ高。

TAKIHOUSEの株式取得、連結子会社化に伴い、業績修正を先週末に発表した。

通期営業利益は従来予想の6.9億円から7.1億円に、負ののれんを特別利益に計上することで最終利益は4.6億円から15.9億円に大幅に増額した。

あくまで一過性とはいえ、高水準の最終利益予想を好材料視する動きが先行。

また、第1四半期は赤字に転落していたことで、営業益の上方修正も過度な警戒感の後退につながった。

(T:6336) 石井表記 728 +100ストップ高。

先週末に上半期決算を発表、営業利益は2.6億円で前年同期比3.1倍と大幅増益になった。

プリント基板分野、液晶関連分野における消耗品販売の増加で、従来予想の2.2億円を上回った。

また、未定としていた通期予想は8.2億円、前期比2.6倍の水準と発表している。

年間配当金も前期並みの10円としている。

業績回復ペースは想定以上との評価が先行する形に。

(T:9262) シルバーライフ 1988 -207急反落。

先週末に20年7月期の決算を発表、営業利益は9.3億円で前期比5.6%増益、従来計画の9.9億円をやや下回る着地になっている。

一方、21年7月期は6.5億円で同30.4%の大幅減益見通し。

第2工場の稼働開始による償却負担増などが響くもようだ。

収益鈍化は想定されていたものの、減益率は想定以上との見方に。

中期計画では、22年7月期の利益の回復も鈍い見通しとなっている。

(T:3193) 鳥貴族 1461 -43大幅続落。

先週末に20年7月期の決算を発表、営業利益は9.8億円で前期比17.4%減益となった。

新型コロナによる営業自粛の影響で、5-7月期は営業赤字に転じている。

店舗臨時休業損失や減損損失などを計上で、最終損益は7.6億円の赤字となっている。

未定としていた期末配当金は見送りに。

足元の業績悪化は想定線であるが、新年度業績・配当計画は未定としており、依然として先行き不透明感は拭い切れない状況に。

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