米疾病予防管理センター（CDC）が呼吸器合胞体ウイルス（RSV）ワクチンの使用推奨を修正したことを受け、GSKの株価は木曜日に6％以上下落した。
CDCは現在、健康状態により重症RSVのリスクが高い60歳から74歳の人にワクチンを推奨しているが、60歳未満の人には推奨しないことを決定した。
この変更は、Arexvy RSVワクチンを製造し、大きな売上を見込んでいたGSK社にとって挑戦となる。同社は10年後を目処に特許が切れ、現在最も収益性の高い医薬品の売上が減少することに対処している。
GSKの株価は以前の下落分を取り戻し、報告時点では4.4％の下落となっている。
UBSのアナリストはこの状況について、CDCの決定はGSKにとって特に不利であるとコメントした。また、追加接種の利点についてより多くのエビデンスが得られるまで、追加接種の選択肢を検討しないという決定的な決定によって、市場全体の可能性が影響を受ける可能性があるとも指摘している。
このようなGSKにとって不利な状況にもかかわらず、投資銀行は「2028年にはシングリックスとカベヌバが牽引して市場予想を上回る売上高が見込まれ、また、より安価な一般用医薬品に比べ、より特殊な医薬品へのシフトによる粗利益率の改善により、1株当たり利益の増加が見込まれる」として、同社株のポジティブな「買い」レーティングを維持した。"
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