［東京 ９日 ロイター］ - ９日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比５９３円２６銭安の２万６４１０円３０銭と、急反落した。前週末の米国株式市場が下落したことが嫌気され、幅広く売られる展開。引き続き米金利上昇懸念が株価を圧迫している。
前週末６日の米国株式市場は主要３株価指数が続落、ナスダック総合は連日で年初来安値を更新した。連邦準備理事会（ＦＲＢ）がインフレ抑制に一段と積極的な利上げを行わざるを得なくなるとの懸念が重しとなった。一方、４月の雇用統計では、非農業部門雇用者数が前月比４２万８０００人増と市場予想を上回る堅調な伸びとなった。
これらを受けて大型連休明けの日本株は軟調な展開。「日経平均の時価水準はＰＥＲで１２倍台で割安であるため、押し目買いが入りやすい」（国内証券）ものの、引き続き米国金利上昇に対する警戒感が強いことから、下値を探る動きとなった。時間外取引で米株先物が軟調に推移したことがムードを悪化させている。
好決算銘柄は堅調に推移しているものの、業績見通しが悪化する銘柄に対して市場は容赦なく売りを浴びせる状況。とりわけ「ガイダンスを示さない企業に対する投資家の姿勢が厳しい」（野村証券・投資情報部ストラテジストの神谷和男氏）との声が聞かれ、ＪＦＥホールディングスは大きく売り込まれた。
このほか、個別では、トヨタ自動車など主力銘柄に安い銘柄が目立ち、ソフトバンクグループもさえない。半面、大規模な自社株買いを発表したヤマダホールディングスがストップ高となった。
ＴＯＰＩＸは１．５６％安で午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は１兆４５６３億４１００万円だった。東証３３業種では、電気・ガス業、石油・石炭製品の２業種を除いた３１業種が下落している。
プライム市場の騰落数は、値上がり２７５銘柄（１４％）に対し、値下がりが１５１６銘柄（８２％）、変わらずが４５銘柄（２％）だった。