■業績動向
1. 2022年3月期の業績概要
戸田工業 (TYO:4100)の2022年3月期の連結業績（新会計基準）は、売上高35,332百万円（収益認識基準変更で伸び率表示はしない）、営業利益2,519百万円（同2,508百万円増加）、経常利益4,184百万円（同4,784百万円改善し黒字転換）、親会社株主に帰属する当期純利益3,116百万円（同7,258百万円改善し黒字転換）となった。
経常利益は1983年3月期以来の4,000百万円超となり、歴代3位の経常利益水準、さらに特別損益項目では減損損失が178百万円（同2,045百万円減少）に止まり、親会社株主に帰属する当期純利益は1984年3月期の2,642百万円を抜き、過去最高を更新することとなった。
また売上高も売却したエンジニアリング事業分を除くと2019年3月期を抜いて過去最高となっている。
親会社株主に帰属する純利益の増減要因（41億円の損失から31億円の利益）をまとめると、増収効果により32億円、持分法損益改善22億円、特別損失の減少29億円の合計83億円のプラス効果に対し、販管費の増加7億円、法人税等の負担増4億円の減益要因に止まり、最高益更新となった。
2022年3月期における事業セグメント別業績について、電子素材事業は自動車市場におけるCASEの進展、情報通信市場のICT普及加速で売上高21,770百万円（21/3期の認識基準を新基準に適応した場合前期比44%増）、営業利益3,285百万円（同118.3%増）と高騰した。
内訳で見ると、磁石材料が家電、自動車等向けモーター、センサーが好調で36億円増、誘電体材料がMLCC向けなどで4億円増、リチウムイオン電池用材料もEV/HEV向けに伸長し28億円増となった。
機能性顔料事業は、コロナ禍からの回復で複写機/プリンター向けの材料が大幅に回復、売上高は13,562百万円（同22%増）、営業利益は2,124百万円（同69.0%増）となった。
また5つの事業フィールド別では自動車向けが134億円、家電・情報通信向けが85億円と牽引した。
利益面では機能性顔料、電子素材の2つのセグメント利益合計は5,410百万円（同95.8%増）、全社費用が2,890百万円（同5.1%増）に止まり、営業利益が大幅増となった。
また経常利益は持分法適用関連会社の収益がBTBM中心に好調に推移、持分法による投資利益が1,520百万円（同2,351百万円改善し投資損失から投資利益に）、円安による為替差益151百万円（同117百万円増）などもあり、営業外収支が大きく改善、経常利益が大幅な黒字転換となる。
さらに特別損益項目では減損損失が178百万円（同2,045百万円減少）に止まり、親会社株主に帰属する当期純利益が3,116百万円となり、1984年3月期の2,642百万円を抜き、過去最高を更新することとなった。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 岡本 弘）
1. 2022年3月期の業績概要
戸田工業 (TYO:4100)の2022年3月期の連結業績（新会計基準）は、売上高35,332百万円（収益認識基準変更で伸び率表示はしない）、営業利益2,519百万円（同2,508百万円増加）、経常利益4,184百万円（同4,784百万円改善し黒字転換）、親会社株主に帰属する当期純利益3,116百万円（同7,258百万円改善し黒字転換）となった。
経常利益は1983年3月期以来の4,000百万円超となり、歴代3位の経常利益水準、さらに特別損益項目では減損損失が178百万円（同2,045百万円減少）に止まり、親会社株主に帰属する当期純利益は1984年3月期の2,642百万円を抜き、過去最高を更新することとなった。
また売上高も売却したエンジニアリング事業分を除くと2019年3月期を抜いて過去最高となっている。
親会社株主に帰属する純利益の増減要因（41億円の損失から31億円の利益）をまとめると、増収効果により32億円、持分法損益改善22億円、特別損失の減少29億円の合計83億円のプラス効果に対し、販管費の増加7億円、法人税等の負担増4億円の減益要因に止まり、最高益更新となった。
2022年3月期における事業セグメント別業績について、電子素材事業は自動車市場におけるCASEの進展、情報通信市場のICT普及加速で売上高21,770百万円（21/3期の認識基準を新基準に適応した場合前期比44%増）、営業利益3,285百万円（同118.3%増）と高騰した。
内訳で見ると、磁石材料が家電、自動車等向けモーター、センサーが好調で36億円増、誘電体材料がMLCC向けなどで4億円増、リチウムイオン電池用材料もEV/HEV向けに伸長し28億円増となった。
機能性顔料事業は、コロナ禍からの回復で複写機/プリンター向けの材料が大幅に回復、売上高は13,562百万円（同22%増）、営業利益は2,124百万円（同69.0%増）となった。
また5つの事業フィールド別では自動車向けが134億円、家電・情報通信向けが85億円と牽引した。
利益面では機能性顔料、電子素材の2つのセグメント利益合計は5,410百万円（同95.8%増）、全社費用が2,890百万円（同5.1%増）に止まり、営業利益が大幅増となった。
また経常利益は持分法適用関連会社の収益がBTBM中心に好調に推移、持分法による投資利益が1,520百万円（同2,351百万円改善し投資損失から投資利益に）、円安による為替差益151百万円（同117百万円増）などもあり、営業外収支が大きく改善、経常利益が大幅な黒字転換となる。
さらに特別損益項目では減損損失が178百万円（同2,045百万円減少）に止まり、親会社株主に帰属する当期純利益が3,116百万円となり、1984年3月期の2,642百万円を抜き、過去最高を更新することとなった。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 岡本 弘）