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Mayu Sakoda
［東京 ８日 ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比３０９円７７銭安の３万２６８１円３１銭と続落した。中国政府がｉＰｈｏｎｅの使用禁止を拡大するとの情報を受けた米ハイテク株安の流れを引き継いだ。東京株式市場ではアップル関連銘柄や指数寄与度の高いハイテク株が軒並み軟調だった。日経平均は一時４５０円超安となった。
日経平均は７４円安で寄り付き、一時４５５円５０銭安の３万２５３５円５８銭で安値をつけた。売り一巡後は下げ止まったものの、アジア株や時間外取引での米株先物３指数のさえない動きを受け、マイナス圏でのもみ合いが続いた。市場では中国経済への不安や米中対立への懸念のほか、為替のドル安／円高が重しになっているとの声があった。
ＴＯＰＩＸは０．６１％安の２３６８．７７ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆４９０８億４７００万円だった。東証３３業種では、値下がりは鉱業、非鉄金属、電気機器、精密機器など２８業種で、値上がりは電気・ガス、証券などの５業種だった。
主力株では、東京エレクトロン、ファーストリテイリング、ダイキン工業などが軒並み下落。東京エレクトロンは４％超安で１銘柄で日経平均を約９１円押し下げた。半面、アドバンテストが反発し小じっかり。ホンダはザラ場ベースで上場来高値を更新した。
みずほ証券の中村克彦マーケットストラテジストは「半導体関連の理想買いから自動車関連の現実買いへの資金シフトがみられる。自動車関連はバリューの代表格のほか、割安感もあり今後買われやすい」との見方を示した。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが４０７銘柄（２２％）、値下がりは１３４４銘柄（７３％）、変わらずは８３銘柄（４％）だった。
このほか、ゆうちょ銀行が売り買い拮抗となっている。
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