［東京 １９日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比２９０円５０銭安の３万３２４２円５９銭と、反落して取引を終えた。連休中の米国市場での半導体株安が国内の半導体関連銘柄に波及した。一方、バリュー株の一角は総じてしっかりとなり、ＴＯＰＩＸは小幅高となった。
日経平均は２００円超安で寄り付いた後も徐々に下げ幅を拡大し、一時４０４円安の３万３１２８円８６銭まで下落した。日経平均は１５日までの２営業日で約８２５円上昇したため、利益確定売りの動きも強まりやすかった。
半導体製造装置銘柄では東京エレクトロンが５％超安、アドバンテストが４％超安となり、２銘柄で日経平均を約１６０円押し下げた。同じく装置メーカーのレーザーテック、ディスコも４％超安となりさえなかった。
ロイターは１５日、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が主要取引先に納入延期を要請したと報じた。これを受け、半導体関連株は総じて売り優勢となった。市場では「日本株の時価総額上位企業は半導体装置メーカーが多い。ＴＳＭＣは主要顧客ということもあり、インパクトが大きく出てしまう」（国内証券ストラテジスト）との声があった。
一方、海運や銀行などのバリュー株の一角はしっかりだった。３月期上半期の権利付き最終日を２７日に控える中、高配当銘柄を中心に駆け込みの買いがみられた。個別では、日本郵船、商船三井、あおぞら銀行が軒並み年初来高値更新となった。
今週は１９─２０日に米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）、２１─２２日に日銀の金融政策決定会合を控えている。大和証券の柴田光浩シニアストラテジストは「中銀イベントを控え全体的に動きづらい中、配当金などのインカムゲインが確実に得られる高配当銘柄は買われやすい」との見方を示した。
ＴＯＰＩＸは０．０８％高の２４３０．３ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．０８％高の１２５０．７９ポイント。バリュー株優位の様相が鮮明となった。プライム市場の売買代金は４兆１９６２億８６００万円だった。
東証３３業種では、値上がりは海運、鉄鋼、鉱業、銀行など２２業種で、値下がりは精密機器、サービス、電気機器など１１業種だった。
そのほか主力株では、ソフトバンクグループ、ファーストリテイリングがさえない。ホンダ、トヨタ自動車は連日の上場来高値更新となった。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１０７９銘柄（５８％）、値下がりは７０４銘柄（３８％）、変わらずは５３銘柄（２％）だった。
終値 前日比 寄り付き 安値／高値
日経平均 33242.59 -290.50 33296.23 33,128.86─33,337.23
ＴＯＰＩＸ 2430.30 +1.92 2419.95 2,414.51─2,431.29
プライム指数 1250.79 +1.01 1245.86 1,242.68─1,251.27
スタンダード指数 1153.32 +3.66 1149.30 1,147.93─1,153.32
グロース指数 945.99 -3.43 947.54 939.86─949.81
東証出来高(万株) 171613 東証売買代金(億円) 41962.86