[日本インタビュ新聞社] - ■関連株は証券株からＣＳテレビ株まで多彩！
「たかが将棋、されど将棋」である。株式投資のカタリスト（株価材料）としては、限定的にとどまるかもしれない。しかし株式投資は、将棋と同様の「逆転のゲーム」である。藤井聡太フィーバーは、もしかしたらもしかするかもしれない可能性は捨て切れない。当コラムでは、藤井関連株を今年４月１０日付けで取り上げたが、今回再び注目することにした。前回の当コラム当時は、藤井八冠は、まだ六冠であった。それからたった半年、３つのタイトル戦を防衛したうえに新タイトル獲得をさらに二冠も伸ばしスケールアップしたことになる。関連株が、一段とヒートアップする確率を高めてくれそうだ。
関連株には、８大タイトル棋戦の主催会社や協賛会社などのスポンサー会社、将棋ソフト・ゲーム会社、将棋ＡＩ（人工知能）会社、テレビＣＭのキャラクターに使用している会社などが幅広く浮上することになる。また岸田文雄首相は、藤井八冠に内閣総理大臣顕彰を授与することを決定し、今年１１月に授与式を行う予定と伝えられているが、観測が乱れ飛ぶ衆院解散・総選挙も絡み政治的なキナ臭さを帯びる展開も想定される。
前週末１３日の米国市場で、四半期決算を発表したＪＰモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、インフレ高止まりリスクや米金融引き締めによる影響に、ロシアのウクライナ侵攻の長期化、イスラム組織ハマスのイスラエル攻撃による地政学リスクが重なり「世界は過去数十年、最も危険な時期にあるかもしれない」との見解を示したと報道されており、藤井フィーバー関連株がこの圏外で「逆転のゲーム」を演じてくれることを期待したい。
■スポンサー企業は業種、値ごろも多彩で証券株には新ＮＩＳＡ関連のアピール効果も
藤井フィーバー関連株のトップは、８大タイトルのスポンサー会社だろう。そのスポンサー会社で突出ぶりが目立つのは証券株である。名人戦協賛の大和証券グループ本社＜８６０１＞（東証プライム）、竜王戦の野村ホールディングス＜８６０４＞（東証プライム）、王座戦の東海東京フィナンシャル・ホールディングス＜８６１６＞（東証プライム）、叡王戦のレオス・キャピタルワークス＜７３３０＞（東証グロース）とＳＢＩホールディングス＜８４７３＞（東証プライム）などとなる。来年２０２４年１月から新ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）がスタートし、個人投資家の「貯蓄から投資」へのトレンド転換が激化するなか、対局場面の中継映像に映り込む露出効果から各社のアピール戦略として力を発揮しそうだ。
このほかスポンサー会社としては、叡王戦の不二家＜２２１１＞（東証プライム）、王将戦のＡＬＳＯＫ＜２３３１＞（東証プライム）、王位戦の伊藤園＜２５９３＞（東証プライム）、棋聖戦のヒューリック＜３００３＞（東証プライム）、棋王戦のコナミグループ＜９７６６＞（東証プライム）、一般棋戦の将棋日本シリーズのＪＴ＜２９１４＞（東証プライム）などが続き、旭化成＜３４０７＞（東証プライム）、大塚ホールディングス＜４５７８＞（東証プライム）、ＵＡＣＪ＜５７４１＞（東証プライム）、豊田自動織機＜６２０１＞（東証プライム）、豊田通商＜８０１５＞（東証プライム）、東急＜９００５＞（東証プライム）、中部電力＜９５０２＞（東証プライム）、ニトリホールディングス＜９８４３＞（東証プライム）なども顔を並べる。さらに名古屋に日本将棋連盟の３番目の公式対局場を開設することに協力したトヨタ自動車＜７２０３＞（東証プライム）も、関連株の一角を形成する。業種の値ごろもＰＥＲ評価も配当利回りもさまざまだが、「逆転のゲーム」のＤＮＡに不足はなさそうだ。
■将棋ＡＩ株、将棋ゲーム株に加え「観る将」関連でＣＳテレビ株も浮上
藤井八冠は、ＡＩ（人工知能）により将棋の研究・研鑚を積んでおり、米国のナスダック市場に上場のアドバンスト・マイクロ・デバイスシズ（ＡＭＤ）のプロセッサーを使用していることから「『神の一手』の裏側にＡＭＤ」と訴求する同社のテレビＣＭに登場するとともに日本法人の日本ＡＭＤが叡王戦のスポンサー企業となった経緯が有名だ。プロ棋士用の将棋ＡＩを提供しているＨＥＲＯＺ＜４３８２＞（東証プライム）や将棋ゲームの任天堂＜７９７４＞（東証プライム）、『棋士・藤井聡太の将棋トレーニング』をネット配信しているエヌジェイホールディングス＜９４２１＞（東証スタンダード）などが関連株となる。
また藤井フィーバーでは、将棋を指さずにタイトル戦を観戦するだけのフアンが急増し「観る将」と呼ばれ、藤井八冠が登場するタイトル戦が、将棋専門チャンネルの有力コンテンツとなっていることから、「ａｂｅｍａテレビ」のサイバーエージェント＜４７５１＞（東証プライム）、テレビ朝日ホールディングス＜９４０９＞（東証プライム）、「囲碁将棋チャンネル」のスカパーＪＳＡＴホールディングス＜９４１２＞（東証プライム）などの衛星放送（ＣＳ）株への好影響も見逃せない。さらに内閣総理大臣顕彰授与とともに岸田首相が、解散・総選挙の「伝家の宝刀」を抜くのか抜かないのかは、当コラムが、選挙関連の三羽烏とオレ流で決めている麻生フォームクリート＜１７３０＞（東証スタンダード）、イムラ＜３９５５＞（東証スタンダード）、ムサシ＜７５２１＞（東証スタンダード）の一挙手一投足から「株は株に聞け」と判断するのも一興となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）