Daniel Leussink Maki Shiraki
［東京 ２４日 ロイター］ - コロナ禍での中止を挟み、４年ぶりとなる「ジャパンモビリティショー」（旧東京モーターショー）が２６日開幕する。ソフトウエアとの融合が進む電気自動車（ＥＶ）で出遅れ感が指摘される日本勢が存在感を示し、巻き返しの機運を高められるか、正念場の祭典となる。
＜日本勢、ＥＶ試作車披露＞
トヨタ自動車は今年、ＥＶ向け次世代電池の本命とされる「全固体電池」の実用化計画、「ギガキャスト」と呼ぶ車体部品を一体成型する技術の採用などを相次いで発表、ＥＶ強化戦略を積極的に打ち出してきた。同社は現時点で、高級車ブランド「レクサス」の試作車を含むＥＶ計６車種などを今回のショーで披露するとしている。
日産自動車も全固体電池と完全自動運転機能を搭載する予定のＥＶ試作車４車種と発売中のＥＶなどを出展するとこれまでに発表。ホンダもＥＶ試作車、「空飛ぶ車」と呼ばれるｅＶＴＯＬ（イーブイトール＝電動垂直離着陸機）、２６年から東京都内で始める自動運転タクシーサービスのＥＶなどを展示する。
一方、海外勢は、中国ＥＶ最大手のＢＹＤが中国車メーカーとして初めて参加する。日本で発売中・投入予定の３車種のほか、高級ＳＵＶ（スポーツ多目的車）や独メルセデス・ベンツとの合弁で開発したミニバンの計５車種を展示する。
ただ、海外自動車メーカーの出展はＢＹＤのほかメルセデス・ベンツ、独ＢＭＷの３社にとどまる。ＥＶも、試作車を多く展示する日本車メーカーに対し、実際に生産予定か、すでに生産中の車を中心に披露する予定だ。
トヨタの場合、今年相次いで公表した取り組みがＥＶへの出遅れ感といった批判をかわすのに一役買っている。だが、ＳＵＢＡＲＵ、マツダ、三菱自動車など、ＥＶ展開でさらに困難な課題に直面する可能性があるメーカーの見通しは暗いとの指摘もある。
ＳＢＩ証券の遠藤功治企業調査部長は、日本勢の中でもトヨタやホンダのように過去最高の営業利益見通しを示すメーカーと他のメーカーの間で「格差が広がっている」ように見えると話す。日本車メーカーは高いコストと主力市場の中国での販売不振にも業績が圧迫されており、日産や中国生産を終了すると報じられた三菱自は特に大きな打撃を受けている。
＜縮小する日本市場＞
モーターショー自体、海外勢の参加が少なく地盤沈下が叫ばれて久しい。主催者である日本自動車工業会（自工会）の豊田章男会長（トヨタ会長）は「自動車はみんなで一緒にやる産業」として他業種やスタートアップ（新興企業）にも呼び掛け、参加企業は前回の１９２社から過去最多の４７０社超に拡大した。
展示内容も乗用車・商用車・二輪車のほか、空飛ぶ車や電動キックボード、ドローン、ロボットなどにも広がる。より幅広い層にアピールしようという試みでもあるが、急速に進む高齢化と人口減少で、日本勢は販売減少という現実に直面している。
自工会によると、２２年の乗用車新規登録台数は前年比６．２％減の約３４４万台と１９８７年の約３２７万台以来の低水準となった。昨年は半導体不足による生産制約の影響もあったが、３年連続で４００万台を下回った。
日本とは対照的に東南アジアの自動車市場は成長を続けている。アセアン自動車連盟によれば、東南アジア７カ国の２２年の乗用車販売は同２４％増の２２０万台と急増した。日本勢はタイなどの主要市場でのシェアを維持すべく、中国の新興ＥＶメーカーと争っている。
ＣＬＳＡ証券のクリストファーＪ・リクター調査本部副部長は、今回のショーでは「まずトヨタ・レクサスのブースに行きたい。（ＥＶ優先で設計した）新プラットフォーム（車台）がどうなっているのかみたい」という。また、四輪事業の収益性が低いホンダが「四輪事業をどう再定義し、ゲームプランを変更する可能性があるのか、ＢＹＤでも時間を過ごし、何をしようとしているのか見てみたい」と語る。
自工会の豊田会長は「日本には素晴らしい技術がたくさんある」とし、「日本発」の未来を世界に発信したいとの想いをショーの名称である「ジャパン」に込めたと語った。
自工会では１１月５日までの会期中に１００万人超の来場者を見込んでいる。