［東京 １０日 ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比１９６円４３銭安の３万２４５０円０３銭と、反落した。米長期金利の上昇に加え、９日の米国株式市場で主要３指数が下落した流れを引き継いだ。個別では、ソフトバンクグループが７％超安となり、日経平均を１銘柄で約９６円押し下げた。ホンダ、ソニーグループも売られた。
日経平均は１５５円安でスタートし、一時３９８円安の３万２２４８円２４銭まで下げる場面があった。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が９日、物価動向次第では追加利上げを躊躇しないと述べ、米長期金利が再び上昇基調となった。東京株式市場でもグロース株を中心に売られた半面、これまで米長期金利の低下を受けて軟調だった銀行や資源などの内需株はしっかりだった。
市場では「パウエル議長の利上げに関する発言がサプライズだった。これまでは米長期金利が下がりすぎていたという側面もあり、調整が進んでいる」（大和証券の細井秀司日本株シニアストラテジスト）との声があった。
ＴＯＰＩＸは０．３６％安の２３２６．７２ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は２兆２４１２億３６００万円だった。東証３３業種では、値上がりは海運、水産・農林、石油・石炭製品など１６業種で、値下がりはその他製品、精密機器、輸送用機器など１７業種だった。
主力株では、ソフトバンクグループファーストリテイリング、アドバンテスト、ホンダの４銘柄で、日経平均を約１９１円押し下げた。半面、好決算を発表したトレンドマイクロは１６％超高、ネクソンもしっかり。東京エレクトロンも買われた。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが６３６銘柄（３８％）、値下がりは９８１銘柄（５９％）、変わらずは４２銘柄（２％）だった。