[日本インタビュ新聞社] - ■半導体関連株や自動車株などの下げ目立つ、欧州株も影響の見方
６月１７日午前の東京株式市場では、日経平均が３７３円安で始まった後も次第安となり、午前１０時過ぎに８５１円３９銭安（３７９６３円１７銭）まで下押し、取引時間中としては４月２３日以来、約２カ月ぶりに３万８０００円台を割り込んでいる。日米金利は低下しているが半導体関連株や自動車株などの下げが目立ち、下げ要因として、欧州株の下落や韓国と北朝鮮の緊張などを挙げる声もある。
足を引っ張っている銘柄としては、東京エレクトロン＜８０３５＞（東証プライム）が３万３７９０円（１１６０円安）で日経平均を１１０円ほど引き下げているほか、ファーストリテイリング＜９９８３＞（東証プライム）の同１００円前後、アドバンテスト＜６８５７＞（東証プライム）の同６０円前後が目立つが、トヨタ自動車＜７２０３＞（東証プライム）、ソフトバンクグループ＜９９８４＞（東証プライム）、ファナック＜６９５４＞（東証プライム）、信越化学工業＜４０６３＞（東証プライム）、など幅広い銘柄が下げを増幅する形になっている。（ＨＣ）（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）