■同業他社比較
スポーツ用品小売で同業大手のゼビオホールディングス (T:8281)（以下、ゼビオ）、アルペン (T:3028)との直近の経営数値の比較をまとめてみた。 まず、既存店売上高の前年同月比伸び率推移を見ると、2015年11月以降は全国的に高気温で推移したことが影響して、3社とも前年同月比で100%を下回って推移している。
なかでもヒマラヤ (T:7514)の水準は2ヶ月連続で最も低くなっている。
これは、同社が適時適量仕入によるきめ細かい在庫コントロールを推進していることが影響している可能性がある。
適時適量仕入では在庫水準を見ながら仕入を行い、販売が低調なときは仕入量も減少するため、必然的に売上高としては小さくなる。
逆に言えば、値下げ販売せざるを得ない在庫商品も少なくなるため、売上総利益率が悪化するリスクは低減することになる。
また、売場面積については3社ともに出店数の増加に伴い拡大傾向が続いているが、同社の拡大ペースは大手2社と比較して若干緩やなペースとなっている。
収益性について比較すると、売上総利益率は3社の中でアルペンが40%台と最も高く、次いでゼビオ、ヒマラヤの順となっている。
ただ、アルペン、ゼビオに関してはその他事業（クレジットカード事業等）が含まれている影響で、総利益率は1ポイント前後かさ上げされた格好となっている。
2014年前半頃までは大手2社と開きがあったが、これは売上規模の違い（大手2社の売上高は2,000億円超と同社の3倍弱の水準）による仕入価格交渉力の差や、PB商品の売上構成比の違い（ヒマラヤが約13%、他2社は20～30%）が要因と考えられる。
ただ、前述したように適時適量仕入やプロパー販売力の強化によって、2014年後半以降はその差も縮小傾向となっており、ゼビオに対しては小売事業だけで見ると逆転しているものと推定される。
同社では今後も適時適量仕入やプロパー販売力強化、PB商品の売上構成比率を高めていくことなどで、総利益率の更なる向上を目指している。
在庫回転率（売上原価÷期中平均在庫）を見ると、新規出店用の在庫積み増しや売上高の季節変動要因などにより、同社の場合、四半期ごとにバラつきが出るものの、相対的に回転数は大手2社に対して高く、在庫コントロールが適切に機能していることがうかがえる。
当第1四半期においては市場環境が悪かったこともあり、2013年以降で最も低い水準となっているが、在庫の中身としては適時適量仕入によって健全な状態にあるとみられる。
販管費率に関しては各社ともほぼ同様のトレンドで推移している。
アルペンの水準が高くなっているが、これはほか2社に対して人件費率の水準が高いことが要因と考えられる。
売上高が同規模のゼビオと比較してみると、全従業員数が1割以上多いほか、正社員数の比率も高い。
正社員に対する臨時雇用者数の比率で見ると、同社とアルペンが1.7倍となっているのに対して、ゼビオは約3倍の水準となっており、店舗でのアルバイト従業員比率が高くなっていることが特徴と言える。
同社では、販管費率について今後も現状の水準を維持していく考えだ。
プロパー販売力の強化や「接客力」を向上するための社員の教育・研修費用、店舗内設備に対する投資に注力することで他社との差別化を図り、競争力を強化していくためだ。
なお、同社の販管費率は第1四半期（9月−11月期）に高くなっているが、これは同四半期に新規出店が比較的集中する傾向にあるためだ。
2011年度以降の営業利益率で見ると、ヒマラヤは3〜4%の水準で安定して推移する一方で、アルペン、ゼビオの収益性が低下傾向となり、2014年度では3社の中で初めてトップに立った。
利益率の水準は低いものの、同社の収益性向上に向けた施策が、着実に成果を挙げつつあるものとして評価される。
同社では現在の経営施策を実行していくことで、今後も着実に収益性向上を図り、2018年8月期には4%程度の水準を目標としている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）