ARの前提となるVRとはVirtual Reality（バーチャル・リアリティ）の略で、仮想現実と訳される実際にそこに存在していないが、HMD（ヘッドマウントディスプレイ）などを用いてユーザーの視覚などに訴えることで、あたかもそこに存在しているかのように認知させる技術航空機のシミュレーターなどがVRに相当するARとはAugmented Reality（オーグメンテッド・リアリティ）の略であり、拡張現実と訳されるARはVRと現実世界を組み合わせることで現実世界を拡張するもの
ARは、パソコンやスマートフォン・タブレット端末様々な媒体で利用されている最近ではカメラを内臓したAndroidやiPhone,iPadなどのスマートフォン・タブレット端末の普及拡大により、多くの人が身近にARアプリを体験できるようになったスマートフォンをかざすとキャラクターが飛び出したり、有名絵画の説明が表示されたりなど、最近では商品プロモーションや各種イベントでAR技術が使われることが多くなっている
米Tracticaの市場予測データによれば、ARを含まないVR市場の規模は、2020年までに約2兆7000億円にまで成長するとされているそのうち、ハードウェアやアクセサリを除いた「コンテンツ」の規模は約1兆7000億円で、さらに「ゲーム」に絞ると約6400億円規模になるという
AR/VR技術については、まずは体験するといったアクティビティとして、ゲーム業界のビジネスが拡大するほか、企業の販促ツール的な面も期待されるところである不動産業界などは、遠隔地から実際の部屋をみている感覚のほか、実際の物件では家具等を配置したイメージでみることができることから、顧客満足度が高まることが期待される
しかし、本命は産業用途として企業の事業展開の中で需要な役割を担う可能性がある先進国における労働者の高齢化や労働人口の減少といった社会動態は、熟練技術者不足や知識労働者の人件費上昇という実体のある問題として顕在化しているその中で高性能なモバイル機器と高速無線データ通信の普及により、ARの応用可能性が産業用途までも含めて急速に広がっており、AR技術に対する期待は大きいだろう
特に熟練技術者の技術・技能の伝承といった点では、相当期待されていると考えられるプラントオペレータの高齢化や引退により，プラント現場ではより少ない人員で高度な技術を用いた操業を強いられているその結果として人為的ミスによる操業効率低下や重大事故を招くケースが世界的に増加傾向にあるようだ実際に、産業事故の７割以上が人のミスに起因するという統計データが複数の調査により報告されているとの調査結果もあるほどだ遠隔地でも隣にいるかのような環境を作り出せることで、技術者の教育、ミスの減少、さらにコスト削減といった効果も期待される
そして、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、AR/VR技術がより進化し、且つ身近なものに変わると考えられる用途としては予測となるが、例えばスマートグラスを活用し、チケットをかざすと、試合会場、対戦相手、地図などの情報が目の前に表れる競技場内の案内と誘導、競技場までのガイドについても、目的地までの道をナビゲーションで表示実際の景色に表示されたナビゲーションにより、スムーズに移動ができるようになる利用者の言語（母国語）による表示により、言葉のやり取りも不便がなくなることが期待される
■ソニー (T:4312)：「PlayStation 4（PS4）」用VRデバイス「PlayStation VR（PS VR）」の価格が税別4万4980円に決定、発売時期は2016年10月となる
既にいくつかのVRアプリを投入、ゲームプレイ中の全てのシーンを360度視点に対応し、敵キャラや超巨大なボスキャラとのバトルをバーチャルリアリティの世界で楽しめる
■バンダイナムコホールディングス {{|0:}}：“VRアクティビティ”が体験できる施設「VR ZONE Project i Can」をダイバーシティー東京プラザにオープン
■CTI・ミドルウェア {{|0:}}：「Project i Can」にサウンド演出の制作を可能にするCRIの統合型サウンドミドルウェア「CRI ADX2」が採用される、「のみこまれる運転臨場感」の追究をサウンド技術でサポート
■サイバネットシステム (T:6501)：AR技術を使った様々なソリューション「cybARnet（サイバー・エーアール）」を提供
■サン電子：業務の効率化を実現する企業向け現実拡張システム「AceReal（エースリアル）」の開発に着手
■ＪＩＧ−ＳＡＷ ：資本・提携先であるKudan Limited.が、「AR/VR エンジン+Unity 3D」を日本国内でリリース ■日立製作所：海外におけるプラントなどの現場作業を監督者がいる遠隔地から支援することを目的として、ARおよび3D(3次元)データ処理を用いた遠隔地作業支援技術を開発 このレポートは4月22日に発売された株ムック「今、この株を買おう 2016年春夏号」の要約版となります「5大テーマで探る2016年株のトレンド！」という特集で、今回のAR/VRのほか、フィンテック、ドローン、ヘルスケア、5Gの5大テーマを採り上げ、テーマ株全550銘柄を収録している中からの抜粋となります ＜TM＞