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過去5年間の成長性は、売上高、営業利益ともに同社の成長率が他社に比べて高い水準にある。
好調なテレビCM 制作に加えて、デジタル関連及び海外事業への新たな展開が、直接的及び間接的に事業に貢献していることが同社の高い成長性に反映されているものと考えられる。
財務の健全性に関しては、同社の自己資本比率は中位の水準であるが、流動比率は他社よりも高い水準にあり、短期の支払い能力に懸念はない。
同社の株価水準は、PER(予想)、及び配当利回りで比較して割安感がある。
また、日経平均(2015年5月13日)のPER(予想)が13.77倍、PBR(実績)が1.11倍であることを考慮しても、安定的な市場推移(市場の伸びや業界シェアの変化を織り込まない)を前提とした株価評価という見方ができる。
したがって、デジタル関連や海外事業との相乗効果による市場の伸びを上回る成長性に対してコンセンサスが定着すれば、同社の株価評価に更なる見直しが入る余地もあろう。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田 郁夫)