MEXC 5月ハイライト：新規トークンはRWA・AIインフラへ資金シフト、TradFiは米国株・株価指数の取引が拡大

I. 新規トークンのユーザー当たり取引高が前月比36%増、RWAとAIインフラが主役に

5月は、新規トークンのユーザー当たり現物取引高が前月比で36%増加しました。ユーザーが個別ポジションを引き続き積み増していることがうかがえます。現物取引高上位10銘柄の新規トークンは、平均で最高上昇率＋1,514%を記録しました（※2）。Meme系資産が取引高の大きな割合を占めていた4月と比べ、5月の資金構成はRWAとAIインフラへと明確にシフトしています。

RWAは、当月もっとも資金が集中したテーマでした。現物取引高上位10銘柄に入ったRWAプロジェクトは3件で、機関投資家グレードの利回りインフラ（SLX）、実物資産のキャッシュフローのトークン化（SHARE）、トークン化ファンドの発行（KAIO、＋1,400%）をそれぞれ手がけており、RWAという領域のなかで異なる3つの市場攻略アプローチを示しています。

AIとZKも、5月の主要な投資テーマとして浮上しました。ただし焦点は、前月の「分散型コンピュート」から「信頼とアイデンティティのレイヤー」へと移っています。AI Agentがオンチェーン取引や開発ワークフローに参加する場面が増えるにつれ、その身元の検証と行動の承認が新たなインフラ要件となっています。BILL（＋4,636%）はAI Agentと人間を対象とするプライバシー保護型の本人確認に注力し、GITLAWB（＋880%）はコード共同作業におけるAI AgentのDID（分散型の本人確認ID）ベースの本人確認と権限管理に取り組んでいます。両者は、市場が「AI Agentの信頼レイヤー」を織り込み始めていることを示しています。

BTCFiは2銘柄を占め、レンディング（ZEST、＋947%）とプログラマビリティ（CTR、＋462%）をカバーし、ビットコインのエコシステムが「保有する」から「使う」へと広がる流れが続いています。このほか、SATO（＋815%）は取引高上位10銘柄に入った唯一のMeme系資産でした。QAIT（＋4,760%）はDePINとマシン間決済の領域に参入しました。NEX（＋363%）は検証可能な金融のLayer 1として自らを位置づけています。

II. 新規トークン上位10銘柄の平均最高上昇率＋1,559%、取引高ランキングと上昇率ランキングが高い重複

5月の最高上昇率上位10銘柄の新規トークンは、平均で＋1,559%でした（※2）。QAITが＋4,760%で首位に立ち、BILL（＋4,636%）がこれに続き、両銘柄とも＋4,500%を上回りました。

上昇率上位10銘柄のうち9銘柄は取引高上位10銘柄にも入っていました。つまり5月の価格上昇は、もっとも活発に取引された資産が同時に高い倍率を達成したことによってもたらされたことになります。資金フローは非常に集中し、方向性のコンセンサスも明確でした。取引高ランキングに入らなかった唯一の上昇銘柄はNXT（＋789%）で、AIエンターテインメントとWeb3ファンエコノミーに位置づけられます。AIエンターテインメント、VR LIVE、RWAチケッティングを組み合わせており、AIの応用がインフラから消費者向けの領域へと広がりつつある一例といえます。

エコシステム別の分布で見ると、BSCが4銘柄（BILL、ZEST、QAIT、NXT）で最多を占めました。ETHはMeme、RWA、L1をカバーする3銘柄（SATO、KAIO、NEX）に貢献しました。BASEはAIとBTCFiの2銘柄（GITLAWB、CTR）で参入しました。SOLは機関投資家グレードの利回りインフラを代表する1銘柄（SLX）を占めました。上場から価格反映に至るまで、MEXCはRWA、AI、BTCFiにわたって早期にカバレッジを確保してきました。分散した市場機会をユーザーがアクセスしやすい取引の入り口へと変え、ユーザーが「無限の機会（Infinite Opportunities）」をつかめるよう継続的に後押ししています。

III. TradFi先物取引高は前月比21%増、米国株・株価指数関連の取引が拡大

5月、MEXC TradFiの先物取引高は前月比で約21%増加しました（※1）。カテゴリー別では、貴金属先物の取引高が37%増、米国株先物が85%増、株価指数先物が134%増となった一方、エネルギー商品の取引高は61%減少しました。貴金属は引き続きTradFi先物取引の中心であり続けましたが、取引高の伸びの中心は、それまでの数カ月のエネルギー・商品から、米国株と株価指数へとシフトしました。

貴金属のなかでは、二極化が生じました。XAUTは前月比13%増で首位を維持した一方、SILVERは＋143%と急伸し、5月にもっとも伸びの大きいTradFi先物資産となりました。その成長速度はXAUTのおよそ10倍に達しています。

米国株と株価指数は、取引高がもっとも伸びたカテゴリーでした。商品面では、米国株先物の取扱銘柄数が4月の100から120へと拡大しました。SPX500（＋124%）とNAS100（＋337%）がともに上位10銘柄に入り、MU（＋1,002%）、NVIDIA（＋151%）、TESLA（＋114%）も名を連ねました。5月のTradFi先物取引はもはや金や原油に集中することなく、AI半導体、高ボラティリティのテック株、株価指数へと広がりました。MEXCは複数の資産クラスを取り扱っています。

現物面では、取引構成は比較的安定していました。EUR、GOLD（XAUT）、GOLD（PAXG）が引き続き上位3つの位置を占め、外国為替と金がユーザーの主要な現物取引資産となりました。米国株関連資産は上位10銘柄のうち2銘柄を占め、MUON（＋333%）とCRCLON（＋73%）が含まれます。先物面で米国株資産が集中的にブレイクアウトしたのと比べ、現物市場は引き続き外国為替と貴金属が主体でしたが、MUONとCRCLONの参入は、米国株関連資産への関心が現物面へも徐々に浸透しつつあることを示しています。

IV. SPACEX(PRE)に応募が集中、キャンペーン群がLaunchpadから各種イベントまで参加経路をカバー

Launchpad

SPACEX(PRE)は、5月の主なキャンペーンのひとつです。本イベントには38,000人を超える参加者が集まり、応募総額は5,600万USDTを上回り、応募倍率は15.5倍でした（※2・参考値。過去のイベントと比較して応募が集中しました）。トークン化された米国株、米国株先物、RealStocksによる現物株取引と組み合わせることで、MEXCはPre-IPOへの参加、価格エクスポージャー（値動きへの連動）、先物取引、現物株の保有にわたる、米国株関連の取引手段を提供しています。

Launchpool

Launchpoolは、当月も「ステーキング＋報酬分配」モデルを継続するとともに、新たにトレーディングプール機能を導入しました。NEX Launchpoolは100億NEXの賞金プールを提供し、新規ユーザー向けAPR（年率）は286%でした（※2）。さらに、プラットフォームトークン保有者向けの追加の参加口として、MXステーキングプールを加えました。KSKD Launchpoolは1,000万KSKDの賞金プールを提供し、新規ユーザー向けAPRは715%、既存ユーザー向けの最大APRは239%でした（※2）。新たなトレーディングプールでは、ステーキングをせずに先物取引を通じて報酬分配に参加でき、参加のハードルをさらに引き下げています。

Airdrop+

当月は12件のイベントが開催され、37.1万人を超える参加者をカバーし、賞金プールの総額は50万USDTを上回りました。注目プロジェクトにはSLX、ZEST、SENSが含まれ、ZESTのイベントだけで37,000人を超える参加者が集まり、個人あたりの最大報酬は1,000USDTでした（※2）。ユーザーは基本的な入金・取引タスクを完了することで参加でき、Airdrop+は話題の新規トークン機会への参入障壁が低いゲートウェイという位置づけを保っています。

キャンペーン（報酬イベント）

当月は、対象アクションの達成に応じて報酬を獲得できる参加型キャンペーンも実施されました。Golden Voyageには37,000人を超える登録があり、報酬上限はGOLD（XAUT）で3,000ドル相当でした（※2）。Commodity Carnivalはコモディティをテーマとし、報酬上限は1万USDT相当でした（※2）。いずれも対象タスクの達成を通じて、貴金属や話題の資産に触れられる導線として設計されています。

免責事項

※1 先物取引について 本記事のTradFi先物に関する記述は、市場動向の情報提供であり、取引の勧誘ではありません。MEXCは日本の金融商品取引業者として登録されておらず、レバレッジ先物取引は日本居住者を対象としたサービスではありません。記載の増減率は過去の実績であり、将来の取引結果を保証するものではありません。レバレッジ取引は、損失が預入額を上回る可能性のある高リスクの取引です。

※2 数値・実績について 本記事に記載した上昇率・APR（年率）・報酬額・応募倍率などの数値は、いずれも過去の一時的な実績または上限値であり、将来の価格・リターン・収益を保証・示唆するものではありません。報酬および賞金プールは上限値であり、すべての参加者が記載額を受け取れること、または将来同様の報酬が提供されることを保証するものではありません。

全般 本記事は情報提供のみを目的としたものであり、特定の金融商品・サービスの投資勧誘や推奨を行うものではありません。暗号資産取引は価格変動による損失リスクを伴います。投資の最終判断は、ご自身の責任で行ってください。